| 研究課題/領域番号 |
16K13482
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
宇野 かおり (宇野カオリ) 筑波大学, 人間系, 研究員 (50769601)
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| 研究分担者 |
宇佐美 慧 筑波大学, 人間系, 准教授 (20735394)
沢宮 容子 筑波大学, 人間系, 教授 (60310215)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | ストレングス（強み） / キャラクター（徳性） / レジリエンス / 心理学的介入 / 臨床心理学 / ポジティブ心理学 |
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| 研究実績の概要 |
「キャラクター・ストレングス」（character strengths：以下CS。宇野訳で「徳性の強み」）は多分野で論じられるテーマであるが、本研究では、Peterson & Seligman (2004)によるポジティブ心理学的アプローチにおけるCS、即ち、人間のポジティブな特性や気質の一部である「よき人柄」（good character）を複層的に構成する道徳的要素としてのCSに注目する。本研究の目的は、1、大規模な危機的状況下におけるCSの集合的変容、2、日常的な危機的状況下におけるCSの個人的変容、そして、3、平常時におけるCSの個人的変容の三態について調査し、CSの発現ならびにその変容を促すそれぞれの社会的文脈に対する考察を踏まえた上で、4、心理学的レジリエンスの強化に働きかけるCSを特定し（そのようなCSの存在が有意であると認められた場合）、CSの活性化によるレジリエンス強化モデルについて検討を加えることにある。
平成28年度は、1の調査に必要なデータ解析のための環境整備をアメリカならびに日本で行なった。データについては本研究開始以前に収集済みであり、解析は次年度（平成29年度）早期に完了する予定である。また、本研究の最終年度にかけて調査予定の3の一助のために、既成のレジリエンス強化プログラムで、CS介入を一モジュールとして組み込んだ（CSを、レジリエンスを特徴づけるコンピテンシーの一つと位置付けたの意）プログラムによる研修を、平成28年6月から平成29年2月の約8ヶ月間にかけて、計236名の社会人を対象に実施した。当該データについても現在解析中であるため、効果検証に使用した質問紙の開発に関する詳細を含めた結果報告は次年度としたい。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成28年度は、上記の研究実績の概要に記載した通り、キャラクター・ストレングス（CS）の集合的ならびに個人的変容について調査したデータの準備が整い、次年度（平成29年度）の課題へと繋げていく体制が出来上がった。これらの進捗状況に鑑みて「おおむね順調に進んでいる」と判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
初年度における進捗状況を受け、次年度（平成29年度）は引き続き、キャラクター・ストレングス（CS）について、1（大規模な危機的状況下におけるCSの集合的変容）と、3（平常時におけるCSの個人的変容）について検討する。さらに、2（日常的な危機的状況下におけるCSの個人的変容）についても検討を行なう予定である。
当初の研究計画の変更点としては、まず、3の調査について（補注）、CSに関するアセスメント、VIA-IS（Values in Action Inventory of Strengths）質問紙における240問（短縮版でも120問）という質問項目の長さや、VIA-IS質問紙がオンラインでのみ使用可能とする媒体に関する著作権法上の制約などが時に介入の現場にそぐわないことを考慮し、VIA-ISにおけるCSの24項目から数項目を抽出した形での測定が可能な質問紙を導入した。次に、CSの活性化とレジリエンス強化の関係性についてより多角度的に検討するために、CS介入法を幾通りかに組み入れたレジリエンス強化モデルの試作について、当該研究の最終段階まで待たず検討してみることとした。
補注：3の解明の一助として用いた既成のレジリエンス強化プログラムは、当該研究に先立ち作成されたものであり、研究代表者はプログラム監修者としてその作成に関与した。VIA-ISに基づくCS介入をプログラムに使用するにあたっては、その開発元であるアメリカの著作権保有者との正式な契約に拠った。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初購入を予定した物品が値下げになった関係で、繰り越し手続きを希望したため。
研究計画に従い、本年度（平成28年度）の研究成果を次年度（平成29年度）へと繋げるべく、次年度分の研究の遂行のための経費として、本年度と同様の旅費（学会発表、国内外の調査地への出張）や人件費の支出を見込む必要があるため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
上記の金額については、次年度（平成29年度）の研究遂行に関する必要経費として、主に旅費（学会発表、国内外の調査地への出張）や人件費に対する使用を予定している。
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