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2016 年度 実施状況報告書

イスラーム思想のなかの「子ども」-ローカルな実践と思想にみる発達観の解明

研究課題

研究課題/領域番号 16K13546
研究機関名古屋大学

研究代表者

服部 美奈  名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (30298442)

研究分担者 西野 節男  名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (10172678)
サルカルアラニ モハメドレザ  名古屋大学, 教育発達科学研究科, 准教授 (30535696)
DANISMAZ Idiris  同志社大学, 高等研究教育機構, 助教 (70631919)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワードイスラーム教育 / イスラームの子ども観 / 通過儀礼
研究実績の概要

本研究は、イスラーム思想のなかの「子ども」に焦点をあてることを通して、イスラームにおける発達観・教育観を明らかにすることを目的とする。ここでいう発達観・教育観は固定的なものではなく、ローカルな文脈のなかで解釈・実践され、生成される動態的なものである。研究では、これまでの主な対象地域であるインドネシアでこれまでに得られた知見から、「子ども」に関する分析枠組みを示し、国際比較研究(インドネシア、マレーシア、トルコ、イラン)を行なう。ここから、イスラーム思想のなかの「子ども」を国際比較の観点から論じ、イスラームにおける発達観・教育観を示す。研究の具体的な進め方としては、①思想研究:イスラームのなかの「子ども」に関する思想研究、②現地調査:各地域の通過儀礼・宗教学習に関する現地調査、③理論化:①②の分析と国際比較をふまえた理論化を行う。
2016年度は主に3つの研究を実施した。第一に、インドネシアで得られた知見を精緻化し、仮説モデルの再検討を行った。具体的には、コドモからオトナへの移行段階(バリフ概念)、オトナに至るまでの通過儀礼(新生児誕生の儀礼、アキカ、割礼、クルアーン修了式など)、オトナに至るまでに行う宗教学習(アラビア文字・クルアーン朗誦学習、礼拝、断食)について思想的側面と実践的側面の両面から検討を行った。第二に、イスラームのなかの「子ども」に関する思想研究に関して、各地域を担当する分担者が、適宜、海外研究協力者との協働により、担当地域のイスラーム教育思想に関する文献を収集・分析した。その際、「子ども」に関連する思想を抽出し、教育観を考察した。第三に、通過儀礼・宗教学習に関する現地調査を実施した。年度当初はトルコで調査を行う予定であったが、トルコの政情を鑑み、2016年度はインドネシアで調査を実施した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

2016年度に実施した3つの研究、具体的には、①インドネシア・モデルの再検討(バリフ概念、通過儀礼、宗教教育に関する思想・実践から導き出されたモデルの再検討)、②イスラームのなかの「子ども」に関する思想研究、③通過儀礼・宗教学習に関する現地調査、により当初の研究計画はほぼ予定通り進んでいる。ただし、2016年度はトルコでの現地調査を実施せず、代替措置としてインドネシアに在住するトルコ人家族を調査した。そのため、トルコの政情を鑑みつつ、2017年度はトルコにおける現地調査を予定している。

今後の研究の推進方策

今後も計画通り、研究を進める。ただし、現地調査については対象国の政情を鑑みながら、柔軟に対応する予定である。本研究では、①思想研究:イスラームのなかの「子ども」に関する思想研究、②現地調査:各地域の通過儀礼・宗教学習に関する現地調査、③理論化:①②の分析と国際比較をふまえた理論化、を研究の柱にしている。②現地調査は、イスラームと地域文化との融合、各地域における独自の展開を考察する上で重要であり、さらに③理論化との関係で、イスラームの発達観の普遍性と地域の多様性を明らかにするための国際比較研究が不可欠である。
万が一、現地調査が困難な場合は、海外に居住する当該国の家族を対象にインタビューを実施する等、解決方策を考えている。

次年度使用額が生じた理由

年度当初は複数の研究分担者が参加してトルコで調査を行う予定であったが、トルコの政情を鑑み、2016年度のトルコ調査は次年度以降とした。そのために次年度使用額が生じた。

次年度使用額の使用計画

調査地の政情を鑑みつつではあるが、2017年度は当初計画に加えてトルコにおける現地調査を予定している。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2017

すべて 図書 (1件)

  • [図書] 『アセアン共同体の市民性教育』2017

    • 著者名/発表者名
      平田利文編著
    • 総ページ数
      336
    • 出版者
      東信堂

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公開日: 2018-01-16  

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