| 研究課題/領域番号 |
16K13546
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
服部 美奈 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (30298442)
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| 研究分担者 |
西野 節男 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (10172678) [辞退]
サルカルアラニ モハメドレザ 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (30535696)
DANISMAZ Idiris 大学共同利用機関法人 人間文化研究機構本部, 総合人間文化研究推進センター, 研究員 (70631919)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | イスラーム教育 / イスラームの子ども観 / 通過儀礼 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、イスラーム思想のなかの「子ども」に焦点をあてることを通して、イスラームにおける発達観・教育観を明らかにすることを目的とする。ここでいう発達観・教育観は固定的なものではなく、ローカルな文脈のなかで解釈・実践され、生成される動態的なものである。研究では、これまでの主な対象地域であるインドネシアでこれまでに得られた知見から、「子ども」に関する分析枠組みを示し、国際比較研究（インドネシア、マレーシア、トルコ、イラン）を行なう。ここから、イスラーム思想のなかの「子ども」を国際比較の観点から論じ、イスラームにおける発達観・教育観を示す。研究の具体的な進め方としては、①思想研究：イスラームのなかの「子ども」に関する思想研究、②現地調査：各地域の通過儀礼・宗教学習に関する現地調査、③理論化：①②の分析と国際比較をふまえた理論化を行う。
2018年度は主に２つの研究を実施した。第一に、イスラームのなかの「子ども」に関する思想研究に関して、各地域を担当する分担者が、適宜、海外研究協力者との協働により、担当地域のイスラーム教育思想に関する文献を収集・分析した。その際、「子ども」に関連する思想を抽出し、教育観を考察した。第二に、各地域のイスラームのなかの「子ども」観と、子どもの発達に応じて行われる通過儀礼・宗教学習に関する現地調査を実施した。2018年度はマレーシアで調査を実施するとともに、インドネシアから2名の研究者を招聘し、国際ワークショップを開催した。また、イランからも研究者を招聘する予定であったが、ビザ取得の関係で来日が困難となった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2018年度に実施した2つの研究、具体的には、①イスラームのなかの「子ども」に関する思想研究、②各地域の「子ども」観および通過儀礼・宗教学習に関する現地調査と、現地研究者を日本に招聘しての国際ワークショップの実施により当初の研究計画はほぼ予定通り進んでいる。
2019年1月に実施した研究分担者によるマレーシア現地調査では、インド人学校およびオランアスリ学校を訪問し、インド系ムスリム児童と保護者に対してイスラームの子ども観、発達観、通過儀礼、宗教教育に関するインタビュー調査、およびオランアスリ（先住民）でイスラームに改宗した児童と保護者に対して子育て・教育についてインタビュー調査を実施した。また、スルタン・イドリス教育大学およびマレーシア国際イスラーム大学において、イスラームと子育てのローカルな実践について同大学のムスリム研究者らと情報交換・意見交換を行い、近年のイスラーム教育改革について教育省で資料収集を行った。
2019年2月に実施した国際ワークショップ「Childhood in Islamic Thought: Diversity and Similarity in the Local Context」ではインドネシアから2名の研究者を招聘し、イスラームと地域文化との融合がみられるジャワを事例として、ローカルなコンテキストで実践される子どもの発達に関わる通過儀礼、およびイスラームと地域文化が融合したジャワ独自の子ども観について議論を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究では、①思想研究：イスラームのなかの「子ども」に関する思想研究、②現地調査：各地域の通過儀礼・宗教学習に関する現地調査、③理論化：①②の分析と国際比較をふまえた理論化、を研究の柱にしている。②現地調査は、イスラームと地域文化との融合、各地域における独自の展開を考察する上で重要であり、さらに③理論化との関係で、イスラームの発達観の普遍性と地域の多様性を明らかにするための国際比較研究が不可欠である。現地調査が困難な場合は、海外に居住する当該国の家族を対象にインタビューを実施する等、解決方策をとった。今年度までに研究対象とする地域に関して、現地調査の実施、研究者の招聘、関連資料の収集を実施することにより、研究を深化させた。今後は、これらの研究成果を報告書としてまとめることを主な活動とする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
補助事業の目的をより精緻に達成するにあたり、最終報告書の発行を2019年度とする必要性が生じたため。次年度使用予定額は最終報告書の印刷・配布に使用する。
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