研究課題/領域番号 |
16K13585
|
研究機関 | 秀明大学 |
研究代表者 |
寺前 洋生 秀明大学, 学校教師学部, 准教授 (90599028)
|
研究分担者 |
片山 豪 高崎健康福祉大学, 人間発達学部, 教授 (60635754)
|
研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
キーワード | 客観的実験技能試験 / OSPE / 教員養成 |
研究実績の概要 |
理科教員の養成において実験実技の修得は,教員として理科の授業を行う際のスキルとして必須である。しかし,各教員養成大学では,実験科目は必須となっているが,卒業前・後のスキルの質の保証はなされていないのが現状である。また,理科系の教員養成課程では,研究室配属され卒業研究に従事することもあるが,自分の分野に特化した技能は修得できるが,全般的な技能やその技能の修得状況は保障されない。さらに,私立大学等では卒業研究・卒業論文が必修化されていない場合もあり,講義・実習をこなすだけであったり,教員採用試験に特化した指導となり,将来授業で実験を扱えない教員が生じる可能性もある。 本研究では,医学部等で行われている客観的臨床能力試験(OSCE: Objective Structured Clinical Examination)を参考に,実験技能の客観的評価法を確立することを目的とし,この実験技能試験を客観的実験技能試験(OSPE: Objective Structured Practical Examination)と呼ぶことにする。 これまで,小学校・中学校・高等学校での実験指導では,パフォーマンステストに代表されるように,技能等の評価は研究されている。本研究では,教員養成課程に在籍する学生を対象に,実験技能の質を保証する意味で試験を行うことを想定している。一方で,実験技能はペーパーテストとは異なり,客観的な評価が難しい。そこで,中学校などで実施される実験をベースに,教員養成課程に在籍する学生に課題を与え,評価者は学生の実験技能を客観的に評価できる評価シートの開発を行う。また,その評価結果が評価者により大きく異ならないような評価シートになるようにブラッシュアップを目指す。 本研究において,客観的実験技能試験(OSPE)の開発とその有用性を明らかにしたい。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
教員養成での実験指導は,大学レベルの教育としての実験と将来教員として指導するための実験技能の習得が求められる。本研究では,将来教員として指導するために最低限必要となる実験技能を客観的に評価し,実験技能の質を維持することにつなげたいと考えている。これまで,小学校や中学校での理科指導で必要となる,水溶液の調整と顕微鏡の使用に関する客観的評価項目の作成を試みた。作成した評価項目を使用した実技試験を秀明大学 学校教師学部 中等教育教員養成課程 理科専修の学生と高崎健康福祉大学 人間発達学部 子ども教育学科の学生に行い,評価項目の妥当性を検討した。 実技試験を実施する際には,評価が客観性を持った結果になるかどうかを検証するため,複数の教員で評価を行い検証している。また,実技試験の際にはビデオカメラにより,試験の様子を記録し,複数教員による評価が難しい場合や,振り返りを行いたい場合でも,客観的データを活用できるようにしている。 また,現職教員研修で講師を務めた際には,参加した教員の実験技能を観察したり,日頃の授業で苦労していること,後輩教員への指導の際に感じることなどをインタビューしたりすることで,教員養成段階で身に付けておいた方が良い実験技能などの調査を行っている。
|
今後の研究の推進方策 |
本研究1年目は,評価項目の策定やプレ試験を実施した。評価項目では,水溶液の調整と顕微鏡観察に関するものを作成している。今後は,評価項目を中学校で扱う領域を広くカバーできるように増やすとともに,プレ試験の結果を解析していく。 現在までのところ,顕微鏡を使用した微生物等を観察する課題に対する実技試験では,評価者が複数いた場合でも評価が大きく異なることはなく,客観的な評価法であることが示唆されている。しかし,現時点での結果は同じ大学内で,日頃から共に学生への指導などを行っている教員同士の評価である。今後は,日頃指導していない学生の評価や,違う環境で指導をしている大学教員が評価者となった場合の客観性についても検討を重ねていく。 また,本研究の成果を広く知ってもらうことと,客観的実験技能試験の有用性を広く評価してもらうために,日本理科教育学会第67回全国大会において,課題研究として共同研究者や現職教員と発表する予定である。さらに,学会で得られた意見等を検証し,本研究をまとめる。その成果は,論文としてまとめ,関連学会の学会誌に投稿できるよう進めていく計画である。
|
次年度使用額が生じた理由 |
本研究課題の申請時には,ビデオによる検証を行うために,PF-NOTEを献上していた。しかし,減額された交付決定額では購入ができず,他の備品での対応を図った。そのため,当初の計画と異なり差額が生じた。
|
次年度使用額の使用計画 |
申請時の予定で購入予定であった検証のための機器の購入はできないことから,次年度以降は代用品を探し,客観的な評価法の開発と有用性評価を行っていく予定である。
|