研究成果の概要 |
本研究の目的はHPVワクチンの接種率が高い英国とオーストラリアに住む思春期の娘を持つ日本人の保護者のHPVワクチンに対する受入れの検討及びHPVワクチン接種の「積極的勧奨の中止」により子宮頸がんの超過的な罹患数及び超過死亡数の定量化である。父親ではなく母親のワクチンへの安全性への考えや思いが接種の決定要因であることが明らかになった。また「積極的勧奨の中止」によりこれからの50年間で55,800~63,700人が超過罹患し、9,300~10,800人が超過死亡すると推定された。しかし、「積極的勧奨」の再開などの諸政策を実施すれば超過死亡の80%の命を救うこともできると推定される。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
The results suggest interventions focusing on mothers are important to help increase HPV vaccine confidence and acceptability. The impact analysis shows that swift restoration of coverage, including catch-up vaccination, could mitigate most of the damage caused by suspension of recommendations.
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