| 研究課題/領域番号 |
16K15930
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
生涯発達看護学
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
松井 三明 長崎大学, 熱帯医学・グローバルヘルス研究科, 准教授 (00285115)
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| 研究分担者 |
江藤 宏美 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (10213555)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 地域間格差 / 人口動態統計 / 施設分娩 / 助産師 |
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| 研究成果の概要 |
長崎県の離島を除く6保健所（長崎、佐世保、西彼、県北、県央、県南）管内の出生を出生個票と出生小票から取得した。その数は平成26年 10608件、平成27年 10344件、平成28年 10199件であり、これを解析の対象とした。出生千対の勤務助産師は、長崎市を100%とすると県北25%、県南50%と2～4倍の格差があった。粗出生率は最小は東彼杵町5.59、最大は大村市10.48と1.87倍の開きがあった。市町別に、勤務助産師の出生千対数と粗出生率を比較したところ、長崎市では医療施設と従事者との偏在が多いことが示唆された。また他の地域では医療従事者密度と粗出生率との間に相関があることが確認された。
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| 自由記述の分野 |
母性保健
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本では出産をする場所が減少している。それは地方部で著しい。この要因は，都市部への医療従事者偏在と分娩施設の集約化がひとつの要因である。
この研究は、長崎県を対象として、県内でも分娩ひとりあたりの助産数に4倍の差があることを示した。2014年から2016年にかけての出産数が徐々に減少している。この状況を変化させるためにも、特に地方部において妊娠・出産サービスを充実させる必要がある。単に出産の数をみるだけではなく、出産をしようとする女性と家族の負担を明らかにし、それらの格差をいかに是正するかを考えていかなくてはならない。本研究はそのために必要な情報を基礎的な資料から整理し提示することを試みた。
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