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2017 年度 実施状況報告書

不育症夫婦におけるパートナーシップ構築への看護援助モデルの開発

研究課題

研究課題/領域番号 16K15947
研究機関川崎医療福祉大学

研究代表者

秦 久美子  川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (80612457)

研究分担者 大平 光子  広島大学, 大学院医歯薬保健学研究科(保), 教授 (90249607)
中塚 幹也  岡山大学, 大学院保健学研究科, 教授 (40273990)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワード流死産経験 / ピアサポート / 夫婦関係 / 地域間格差 / 見守り / 不育症夫婦
研究実績の概要

不育症夫婦の夫の流死産時の思いについては、インタビューを実施した14名の分析を進めている。現在までに明らかになったこととして不育症の夫は初回の流死産時は≪予想していなかったまさかの流産で、辛くて残念で悲しい≫思いを抱くが≪自身の悲しみよりも妻が悲しむことが悲しい≫と感じ≪妻のために平静を装い、妻を支えようとする≫。次回の妊娠時は≪流産への不安から妊娠の嬉しさを抑制し流産への覚悟を自分だけでする≫。2回目以降の流死産時は≪回数が重なると慣れとあきらめの気持ち≫が出ると共に≪自分の後に続く者がいない悲しみ≫を秘めて妻を支えようとした。
夫婦関係では≪妻の心情を気遣い自分の気持ちを表出しない≫で≪あえて普通に振る舞う≫。≪妻の回復を待ちたいが、年齢を考え妊娠を焦るジレンマ≫を感じつつ≪自分より負担の重い妻の気持ちを優先する≫が、≪タイミングを計って行う夫婦生活へのプレッシャー≫を感じる。不育症と知り≪妊娠継続を切望しながらも、はたして生まれるのかという将来に対する不安≫を抱く。親には≪静かに温かく見守って欲しい≫、職場では≪理由を言わずに休める≫、医療者には≪弔意を持った対応≫≪治療の地域間格差の是正≫を望み、ピアサポートを求める声があった。今後は夫も支援の対象者であるという社会の認識が拡がり、夫への精神的支援が実施されることが求められる。
不育症の夫の流死産時の思いが明らかになったことは、今後のカップルの支援を行う上で有益であり、また男性も支援の対象者であることが社会的認知になる上で重要である。
不育症夫婦の妻に流死産後、流死産後の妊娠中、育児期における時期別に現在インタビューを実施している。不育症女性の思いを明らかにすることは、未だ十分な理解が得られていない不育症という疾患への理解を進めることにつながる。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

不育症夫婦の夫のインタビュー調査は終了している。そして、流死産後の女性のインタビュー調査は順調に進んでいる。
不育症の妊娠中と育児期にある対象者に関わる機会が少なく、インタビュー人数が未だ十分に得られていない状況である。妊娠中の女性へのインタビューは前回の流死産週数を越えて、妊娠経過が順調に経過している方を対象としているため、対象者の人数が少なく今後データ収集に時間を要することが予測される。
出産後の育児に追われる親達には時間的余裕がなく、育児期の不育症夫婦へのインタビューの研究協力者が得られにくくなっている考えられる。研究協力機関と再度連携を取り対象者募集に向けて修正する必要がある。
TLC(Tender Laving Care)の実施状況調査と英国における子どもを亡くした親たちの自助グループ(SANS)の活動内容についての視察計画の準備が具体的に進んでいない状況である。

今後の研究の推進方策

当初不育症夫婦のグループインタビュー法を用いて双方の悲嘆と経験、支援についての思いを明らかにすることとしていたが、夫にグループで集まってもらうことは物理的に困難な面があり個別のインタビュー実施とした。非常にプライベートな内容であるため、今後も夫・妻ともに個別インタビュー形式で行う方が深い語りを導くことにつながると考えられるため、この方法で行っていく。
TLC(Tender Laving Care)の実施状況調査と英国における子どもを亡くした親たちの自助グループ(SANS)の活動内容についての視察計画について、インタビュー調査とともに並行して早急に進めていくこととする。ただし、研究期間を1年間延長することも考慮している。

次年度使用額が生じた理由

現時点では、論文投稿料と英語翻訳料を使用していないことと、不育症夫婦へのTLC(Tender Laving Care)の実施状況調査と英国における子どもを亡くした親たちの自助グループ(SANS)の活動内容についての視察が実施できなかったことにより残金が生じた。
今後の使用計画は、学会参加費・旅費、雑誌投稿料、別刷り印刷代、消耗品の購入、研究参加者への謝礼、逐語録作成代等を予定している。合わせて、進捗が遅れている課題の遂行により助成金の使用を計画している。

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公開日: 2018-12-17  

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