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本研究は、看護師及び介護職の高い離職率を改善することを目的に、離職の要因である職業性ストレスを緩和する職場のソーシャルキャピタル（職場における助け合いや、相互理解など）を高めるための管理者向けのメンタルヘルス教育プログラムを開発し、その効果を評価することである。
初年度の2016年度に職業性ストレスに関わる質問紙調査票及び免疫指標のデータ解析及びフォーカス・グループ・インタビュー(FGI)により、職場のソーシャルキャピタルを高める要因を検討し、2年目の2017年度に職場のソーシャルキャピタルを高める管理者向け教育プログラムを開発し、介入群の管理職に実施した。最終年度の2018年度には、3回目の質問紙調査と免疫指標による調査を行い、教育プログラムの評価を行った。
最終年度については質問紙調査では706人、免疫指標による調査は188人の協力を得ることができた。そのうち、管理職向け教育プログラム介入前の2016年度及び介入後の2018年度の2年間ともに質問紙調査に協力が得られた370人について分析を行った。
その結果、対照群281人と比較して、介入群89人では職場のソーシャルキャピタルだけでなく、職務の裁量度、組織的公正、職場のソーシャルサポートなどが有意に上昇し、一方、努力―報酬不均衡、ストレス反応、離職意思が有意に低下したため、一定の効果があったことが示唆された。免疫指標については、まだ一部の解析にとどまっているが、主観的健康観と炎症マーカーとの関連が認められた。
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