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過年度までに、日本各地の無居住化地域と居住地域においてチョウ類相を比較し、無居住化がチョウ類相に与える正負の効果を明らかにした。本年度は、その結果をもとに種の生息環境特性と無居住化の影響の関係を特定する形質ベースアプローチを種ごとの出現パターンと無居住化の効果を関連付け、その効果量を種特性により説明する階層構造をもった階層ベイズモデルにより実装し、図鑑などから容易に得られる種の特性から無居住化による影響の正負、そしてその大きさを予測する統計モデルを推定した。その結果、草地性の種や農耕地性の種が無居住化の負の効果を受けやすいことが明らかとなった。さらに、その結果と3次メッシュ全国チョウ類分布を統合し、3次メッシュごとの無居住化が種多様性に与える影響を明らかにした。その結果、日本の主要4島においては至るところで無居住化の負の効果が正の効果を上回っていた。また、負の効果と正の効果の相対的な大きさは地域差があり、特に中部地方の盆地などで負の効果が卓越していた。さらに、人口偏在化シナリオと均一化シナリオ（いずれのシナリオも市町村レベルの総人口は同じ）で無居住化する地域における影響の大きさを比較したところ、均一化シナリオにおいて無居住化の影響が小さくなることが明らかとなった。このことから、市街地域を均一化に誘導することで人口減少が生物多様性への負の影響を緩和できると考えられる。しかしながら、コンパクトシティ化による低炭素とのトレードオフがあることに留意が必要である。
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