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高齢者の過半数が独居または高齢者のみの世帯となり、高齢者が自ら食料品を調達しなければならない。近隣の食料品店へのアクセスの悪さが不適切な食生活につながる可能性が報告されているが、健康への影響を評価したものは限られている。これまでフードアクセスは地理情報システムを用いた客観的方法で測定されてきたが、身体状況や社会的背景が多様化している高齢者には実際の店の数や距離よりも、主観的なフードアクセスのほうが生活の質を反映している可能性がある。そこで本研究では客観的および主観的フードアクセスが高齢者の健康に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。平成30年度は、昨年度に作成したコホートデータを用いて客観的および主観的フードアクセスと死亡との関連を解析し、国際誌に論文を発表した。フードアクセスは主観的方法では「あなたの家から1キロ以内に、新鮮な野菜や果物が手に入る商店・施設はどのくらいありますか」という質問に対し、４段階の選択肢「たくさんある、ある程度ある、あまりない、まったくない」を用いて対象者を４群に分けた。客観的方法では、参加者の居住地の半径500mおよび1km内にある生鮮食料品店数をＧＩＳ（Geographic Information System）により算出し、四分位で４群に分けた。さらに、車利用の有無で層別解析を行った。その結果、主観的方法で測定したフードアクセスのみ死亡リスクとの関連が認められた。年齢、性別、教育歴、経済状況、同居の有無、婚姻状況、就労状態の影響を取り除いて解析した結果、車の利用がない高齢者では「たくさんある」と回答した人に比べて「あまりない」または「まったくない」と回答した人の死亡リスクが1.6倍だった。外出時に車の利用がない高齢者では、近隣の食料品店へのアクセスの悪さが死亡リスクとなる可能性が示唆された。
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