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昨年度の計画に基づき、調査の実施、成果発表準備を行った。調査はオンライン調査と郵送法を併用し、a.栄養表示の利用、b.栄養素・食品群摂取状況、c.基本属性、d.生活習慣について把握した。a.栄養表示の利用は調査票とオンラインアイトラッキングシステムを使用し、自己申告と客観的な測定値を得た。20代から60代の男女800名に調査を依頼し、340名が全ての調査を完了した（回収率：42.5%）。除外基準に該当する者を除いた結果、最終解析対象者は270名であった（有効回答率：33.8%）。本研究が明らかにした3点について次の通りの結果が得られた。①自己申告による栄養表示利用と客観的指標（視線計測）を用いて測定した栄養表示利用との関連：自己申告による栄養表示利用/非利用と視線計測による利用/非利用には関連がなかった。(2)自己申告及び客観的指標による栄養表示の利用と人口学的、社会経済学的特徴との関連：自己申告による栄養表示利用群は非利用群と比べ、女性の割合が高く、BMI(kg/m-2)値が有意に低かった。客観的指標による栄養表示利用群では非利用群と比べて教育歴が高い者の割合が高かった。(3)自己申告及び客観的指標による栄養表示の利用と栄養素、食品群摂取状況との関連：潜在的な交絡因子を調整し、栄養摂取量と食品群との関連を検討した結果、自己申告による栄養表示利用群と非利用群の栄養素、食品群ともに摂取量に差がなかった。一方で、客観的指標による栄養表示利用群は、非利用群と比べ、α―トコフェロール当量、ビタミンB1、ビタミンB6、パントテン酸、カリウムの摂取量高かった、食品群では砂糖及び菓子、緑黄色野菜、卵の摂取量が高く、穀物摂取量が低かった。以上より、栄養表示を健康的な食品選択のためのツールとして、より効果的に活用するための基礎資料を得るという目的が達成された。
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