研究課題/領域番号 |
16K16341
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研究機関 | 鶴見大学 |
研究代表者 |
星野 玲子 鶴見大学, 文学部, 准教授 (90583485)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 塩類風化 / 石造文化財 / 保存科学 |
研究実績の概要 |
石造文化財の塩類風化に着目し、石造文化財への影響を明らかにすることを目的とした研究である。塩分濃度を数値化して示す方法を各地で実践し、データを蓄積するとともに、この方法は文化財の分野に新たに取り入れた試みのため普及活動の推進にも努めている。 石造文化財の塩類に関する分析は結晶を採取するものが一般的だが、本研究で用いる方法は対象物表面を水で拭き取るため、破片を採取する必要がなく、また結晶のない場所の測定も可能である。そのため劣化の度合いの診断だけでなく、今後そこに塩類の影響が出る可能性を予測できる。 具体的な調査地として、神奈川県逗子市まんだら堂やぐら群・大切岸の岩盤及び石造文化財の調査を度々実施した。また、これまで海風の影響と考えられてきた静岡県久能山東照宮の石灯籠の調査を3度にわたり実施したが、塩類の影響は殆ど見られないという結果を得た。しかし平成28年度は台風が少なかったため、引き続き調査によって因果関係を解明する。この2箇所については平成28・29年に学会で報告した。さらに平成28年度に鶴見大学に移設した近世の墓石(鶴見大学所蔵)の詳細調査の一環として、塩類濃度・赤外線サーモグラフィ調査を実施し、塩害はこれまでになくまた今後も心配ないことを明らかにした。これについては鶴見大学紀要で報告した。また、東京都品川区立品川歴史館所蔵護岸の切石の調査も実施した。調査の実施により、その成果は塩類風化のみに留まらず他の劣化も起きていることが明らかになり、今後起きうる劣化の予測などにも役立っている。中には急速に劣化が進むものも見つかった。各地のデータが得られたことで、地質・周辺環境による相違と傾向もわかりつつある。 また学会の発表や研究会で情報交換から、平成29年度から千葉県富津市金谷の調査を本格的に開始することが可能となった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初大分県方面の調査も考えていたが、地震の影響などもありまだ実施に至っていない。本来、神奈川県逗子市・鎌倉市の調査の回数をもっと増やしたいと考えていたが、上手く日程調整ができず実施回数が予定よりも少なかった。 塩類の測定方法は、石造文化財や岩盤表面を拭き取りそこに含有する量を測るものと、砕屑物(表層剥離や粉状化で周辺に堆積したもの)中の含有量を測る方法がある。平成28年度は現地調査で現地にある石造文化財や岩盤の測定を中心に実施し、その際砕屑物を採取してきた。これらの測定はある程度の個数を同時に実施したいと考えているため、現在は試料採取の段階に留まっている。試料数が増えてきたため平成29年度に砕屑物の測定を実施する。
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今後の研究の推進方策 |
平成29年度に入り千葉県富津市金谷の房州石の調査を開始し、その成果を房州石研究会で発表する予定である。また、現在までに金谷の街に残る塀の調査を実施したが、それらの石を切り出した石切場のある鋸山の調査も今後進める。久能山東照宮は昨年5月・7月・11月に実施したため、今年はそれ以外の時期に行う予定である。特に台風の多い時期以降、その影響が久能山全体にどのように現れているか、秋から冬を重点的に実施したいと考えている。神奈川県逗子市まんだら堂やぐら群と大切岸は、平成28年度のように引き続き調査を進める。特に大切岸の劣化状況は他の地域に共通するもので、ここで得られた塩分濃度のデータと見た目の劣化状況の関係(傾向)を明らかにすることは、今後各地の劣化の評価をする際の目安として提示できるものと期待している。また、かねてより鎌倉市内を中心に調査をしてきたが、昨年は調査が殆どできなかったため、今後改めて鎌倉市内も対象として経年変化を観察する。 この方法は石造文化財や岩盤表面を拭き取ってそこに含有する塩分濃度を測定するというものだが、砕屑物や粉状化したものも測定することが可能である。昨年は試料の採取を中心とし濃度測定が滞っているため、それらの基礎実験も進めていく。 こうした研究成果は学会・研究会・公開講座・論文などで発表する。
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次年度使用額が生じた理由 |
当初の予定よりも現地調査(旅費)の回数が少なく、また1人で赴いて調査する機会が多かったことから旅費、人件費・謝金の割合が予定よりも下回った。 その他として委託分析、報告書の印刷・製本費を計上していた。平成28年度は委託分析をせず、所属機関の機器を用いた分析をした。また、研究成果の一部は学会で発表したものの、未発表の成果もある。しかし、まだ報告書としてまとめるだけのデータ数が揃っていないため製本に至っておらず、これらの予算が大幅に下回ったため、次年度使用額が生じた。
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次年度使用額の使用計画 |
平成28年度から新たに調査対象とした場所は、現地に赴いてみないと調査手順の方針が立てられないところもあり、1人で調査を実施することが多かった。より効率よくデータ収集・作業をするため、今年度は協力者も同行してもらい作業を進めていきたいと考えているので、旅費、人件費、謝金に充てる予定である。
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