| 研究課題/領域番号 |
16K16349
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| 研究機関 | 首都大学東京 |
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研究代表者 |
高橋 洋 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 助教 (50397478)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 豪雪 / 日本海側 / 多雪 / 少雪 / 長期気候変動 / モンスーン / 北極振動 / ラニーニャ |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、日本における長期的な降・積雪量変動と、近年の豪雪の増加について、データ解析と領域気候モデルにより、その地域性を明らかにすることを目的としている。日本海側の雪が平均的に減少している一方で、最近、冬季には豪雪の報道がたびたびなされるが、実際に豪雪は増えているのだろうか？
これまでにも知られているように、1990年あたりの気候のレジームシフト（気候ジャンプ）と同時に急激な降・積雪深の減少が日本海側の多くの地域で見られる。しかしながら、一部地域（北陸～東北）では、減少が統計的に有意ではない地点が複数存在することが分かった。
この長期的な豪雪の変動を説明するために、気象庁55年長期再解析データ（JRA-55)を用いて、大気循環場と海面水温偏差の解析を行った。1990年あたりの気候のレジームシフトの前後において、多雪年と少雪年を決める大気循環場側の要因が変化している可能性を調べるために、1990年を境にして前半期と後半期を設定し、多雪年と少雪年とのコンポジット解析を前半期と後半期それぞれについて行った。その結果、多雪年に冬季アジアモンスーンの強化が重要であることは共通であるものの、中・高緯度側と低緯度側の両方において、その冬季アジアモンスーンの強化をもたらす循環場の要因が異なっている可能性が示唆された。また、1990年あたりを境に北極振動（AO）の空間構造が変わったとも考えられた。これらの結果をより客観的に評価するために、低緯度側のエルニーニョ・ラニーニャ現象による海面水温偏差により説明できるのか、もしくは、北極振動の影響が大きいのかについてさらに統計解析を進める必要がある。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究結果を論文としてまとめる段階で、本務の用務により、論文執筆の時間が取れずに、研究成果の出版が遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本務の作業を効率的に進め、論文執筆の時間を作り、研究成果を投稿を急ぐ。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
論文の執筆が遅れており、論文の出版関連費を次年度に使用することとした。
残額は、論文の出版関連の費用として使用する計画である。
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