土砂災害発生の危険度が高まったときに発表される土砂災害警戒情報は、融雪の影響を考慮できていない。本研究では、降水量と気温から推定した融雪水量を現行の警戒情報提供システムに導入することにより、融雪を考慮した新たな土砂災害警戒情報提供システムを開発した。このシステムを過去の融雪による土砂災害14事例に適用したところ、災害発生時に警戒情報を発表すると判断された事例はなかった。これは、融雪水量の推定精度が不十分なことのほか、融雪による土砂災害の多くを占める地すべりが現行の警戒情報の対象外であることが原因と考えられる。今後はこうした点を改善していく必要があることが分かった。
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