| 研究課題/領域番号 |
16K16569
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| 研究機関 | 健康科学大学 |
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研究代表者 |
粕山 達也 健康科学大学, 健康科学部, 講師 (40631867)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | リハビリテーション / 幼児教育 / 発達運動学 / 予防医学 |
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| 研究実績の概要 |
運動習慣の形成や専門的スポーツ動作を獲得する上で、走動作、跳動作、投動作などの基本的運動能力を幼少期から身につけることが重要であるとされている。幼少期の基本的運動能力は10歳までに獲得されると考えられており、基本的運動能力の低下や未熟な運動発達が運動器スポーツ障害に影響を与えることが示唆される。
本研究の目的は、小学生における基本的運動能力の運動学的特徴から運動器スポーツ障害の発症パターンを抽出するとともに、障害が動作に与える影響を縦断的に調査し、成長期障害予防戦略の一助とすることである。
本年度は、小学校2校計135名に対して走動作（50m走）、跳動作（立ち幅跳び）、投動作（ソフトボール投げ）の動作分析を実施した。各動作の運動パターンの成熟度を5段階にて評価した結果、小学校低学年（1-3年生）において段階3以下の未熟なパターンを示した割合が走動作13.1%、跳動作13.1％、投動作5.4%となっていた。また、段階5の成熟したパターンを示したものの割合は、走動作43.1％、跳動作45.4％、投動作21.6％であった。走動作や跳び動作は約1割程度のものが運動発が未熟であることが明らかになった。投動作については未熟な児童が少ない一方で、成熟しているものの割合も少ないという二極化した状態であることが明らかとなり、基本的運動能力の項目によって成熟に差があることが示された。跳動作や投動作においては、多様な運動パターンが観察されているため、各々のパターンの発達過程を縦断的に調査していくことが必要である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
対象予定にしていた学校側について人事異動及び事業予定に変更が生じたため、測定が困難となったため、データ数が減少することとなった。測定可能な児童数を増やすために、継続して対象校を選出する必要が生じた。また、障害発生児童に関する調査についても、障害発生者が不足しており、現在は縦断的な測定が実施できていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
対象校の一部の測定に関しては、現在までに4年の縦断的調査の結果が収集済みであるため、幼少期の運動パターンの形成に関する研究は実行可能である。障害発生状況については、継続的に調査して対象を募集していく必要があるため、学校側（養護教諭等）と連携をとって対応していく。対象児童数の増加については、小学校側との交渉によって増加可能であるため、次年度以降は可能な限り数を増やしていき、障害発生者の数も増やしていく予定である。また、障害発生者については整形外科医等とも連携して、データ収集を検討する。学校側から介入依頼があった小学校については、運動プログラムを開発し、基本的運動能力の向上を目的とした介入研究も検討していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
障害発生に伴う調査研究に関する費用の支出がなかっため、次年度に繰り越し使用する。
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| 次年度使用額の使用計画 |
研究実施に関する備品および測定機器に関わる消耗品、研究成果発表に関する旅費を中心に使用する。
また、障害発生に伴う縦断的調査への協力謝金が発生した場合には、必要経費として使用する。
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