活動量計とICTを活用した遠隔型運動支援プログラムの効果検証

2017 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 16K16593
• 研究機関: 島根大学
• 研究代表者: 辻本 健彦 島根大学, 人間科学部, 講師 (00713299)
• 研究期間 (年度): 2016-04-01 – 2019-03-31
• キーワード: 身体活動 / 運動習慣化 / ICT / 活動量計

研究実績の概要

身体活動の増加は健康の保持増進に有効である。従来広く用いられている対面型の身体活動支援介入は時間や場所が制限される課題を抱えており、重要なターゲットに支援が行き届かない問題を有する。一方で、webやICTを活用したプログラムは、対象者が「いつでも・どこでも」支援を享受することができる。本研究では、身体不活動が多く見られる中年男女を対象に、腕時計型活動量計とICTを活用した遠隔型の身体活動支援プログラムが身体活動量の増加に与える影響を検討することを目的としている。
今年度は1）遠隔型身体活動支援プログラムを行なうためのソフトウェア開発と、2）30から60歳の男女40名を対象に1年間（介入6ヵ月間＋観察6ヵ月）のプログラム効果を検証するための無作為化比較試験をスタートさせた。ソフトウェアに関しては、ソフトウェア開発企業と共同して、参加者の活動量を随時観察でき、メッセージを送信できる仕組みのものを開発した。
無作為化比較試験における、対象者の選定基準としては、1）日常的に不活動であること、2）スマートフォンなどを使用してのアプリの操作が可能であること、3）過去1年以内の類似したプログラムを受けていないこと、4）医師から運動を禁止されていないことの4点全てを満たす者とした。全員に対してベースライン調査と集団講義型の健康講話を実施し、対照群へは活動量計の配布を行った。対照群へは以降の特別な介入を行わず、連絡は研究のスケジュールの周知などの事務的なことのみとした。介入群へは活動量計の配布とともに、週1回（3ヵ月経過以降は隔週）の遠隔型支援を行った。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

予定通り、プログラムの効果検証試験を開始することができた。現在、介入遂行中であり、途中脱落者はおらず、順調に遂行できている。

今後の研究の推進方策

平成30年6月に中間評価を控えており、準備中の段階である。また、最終評価を平成30年12月に予定している。

次年度使用額が生じた理由

ソフトウェア開発に予定していた費用が想定よりも安価で済んだため残額が生じた。残額については次年度の測定に関する消耗品費およびデータ整理に関わる人件費に充当する予定である。