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最終年度の2018年度には、身体障害者を対象にしたインタビュー調査を継続する一方で、身体障害者と保護者を対象にしたアンケート調査を実施した。他方で、身体障害者の観光における経済的阻害要因に関する考察を行い、その研究成果の一部を多摩大学グローバルスタディーズ学部の紀要（第11号）に掲載している。
身体障害者とその保護者を対象にしたアンケート調査の集計結果から主要な部分を整理する。身体障害者の主な余暇活動が自宅における休養やテレビや映画、ドラマ、スポーツ等の鑑賞が約6割に及んだ。他方、調査に協力した調査対象者らが週末にスポーツに積極的に取り組んでいることもあり、外出しスポーツを実践するという回答も約3割を占めた。1年間の観光の頻度については、約6割が1回か2回程度であると答えている。海外旅行経験に関しては、約4割が全くないと答えた。普段同行している人は家族が約9割を占めた。旅行会社の募集型企画旅行を利用に関しては、25％が利用したことがあると答えている。バリアフリーツアーの旅行商品の認知度は、約3割であった。バリアフリーツアーの旅行商品の利用は、約8割が利用した経験がないと答えている。バリアフリーツアーを利用しない理由としては（複数回答）、認知度の低さ〔商品について知らなかった〕（約5割）、費用の高さ（約3割）、自由度の低さ（約3割）という結果が得られた。旅行・観光にいて最も苦労する段階に関する質問に対しては、観光旅行の最中が約6割、観光地への移動及び帰りが約3割、準備計画段階が約1割を占めた。改善点に関する質問〔どのような点が改善されれば、今より旅行・観光しやすくなると思うか〕の回答としては（複数回答）、観光施設のバリアフリーが約7割、旅行・観光情報へのアクセスが約6割、バリアフリーツアーの費用の低廉化が約4割、移動・交通手段のバリアフリーが約4割という結果が得られた。
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