| 研究課題/領域番号 |
16K16816
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| 研究機関 | 秋田大学 |
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研究代表者 |
平田 未季 秋田大学, 国際交流センター, 助教 (50734919)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 指示詞 / 直示 / 共同注意 / 相互行為 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、対話参加者が、意図する対象に向けて相手の注意を誘導・調整し共同注意を確立する過程を、自然談話データを用いて詳細に分析し、話者による指示表現の選択に関わる要因を明らかにすることを目的とする。研究の特色は、従来、距離的対立をコード化する典型的な空間直示表現だとされてきた指示詞を、(1)通言語的な枠組みを用いて、話者による指示形式の選択を、聞き手に対象特定のための手がかりを与えるか与えないかという選択として捉え直した点、(2)その選択には対話参加者がやりとりによって構築する相互行為的な文脈要因が関わることを示した点、(3)また直示素性のみならず質的素性をも同一の概念を用いて分析できることを示した点である。
平成28年度は、(2)の点について、分析を行うため、会話分析を専門とする研究協力者、山本真理氏（早稲田大学）とともに、各発話や言語表現のみならず、やりとりの組織化を分析対象とする会話分析が蓄積してきた手法を用いて、指示詞を含む一連の会話を、非言語行動も含めて分析した。その結果、実際の会話では、話し手は複数の指示表現を用いて同一の対象を指示すること、その際の指示表現の選択はやりとりによって誘導・調整される聞き手の注意の分量に依存しており、対象の空間的位置を考慮した指示表現の選択はむしろ有標であることが分かった。
(3)の点について、これまで多くの分析が行われてきた指示詞の直示素性のみならず、後接する質的素性も、聞き手の注意という相互行為的な要因が話し手の形式選択に決定的に影響していることをデータをもとに示し、その成果を論文として発表した。
次年度は、以上の成果をまとめ国際学会において発表することを予定している。その準備として、これまで行ってきた日本語指示詞に関する基礎的研究を英語の論文にまとめ発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
対話参加者が、意図する対象に向けて相手の注意を誘導・調整し共同注意を確立する過程でどのように指示表現を用いているのかを明らかにするため、平成28年度は、(i) より相互行為的な会話場面の映像データの収集、(ii) 会話分析の手法を用いたデータ分析を行うことを予定していた。
(i)に関して札幌および秋田で、50時間を超える大学生同士の相互行為場面の映像データ・音声データを収集することができた。(ii)について、「研究実績の概要」で述べた通り、会話分析を専門とする研究協力者と共に、(i)で収集したデータを分析し、その成果を論文として発表することができた。
したがって、今年度の計画は順調に進展していると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度の研究が予定通り進行しているため、平成29年度は、当初の研究計画通り、(iii) 直示的指示と照応的指示の連続性の分析、(iv) 日本語指示詞を一事例とした共同注意確立過程の分析と国際学会での成果発表を行う予定である。
(iii)の分析を進めるため、これまで収集してきた複数のターンを含む談話データに加え、研究協力者である舩橋瑞貴氏（群馬大学）とともに、研究会における口頭発表7件の映像データ・音声データを収集した。これは、会話場面とは異なり、聞き手との相互行為において使用できるリソースが限られる場面で、聞き手の注意を先行文脈の特定の個所に向けさせるために、話し手が日本語指示詞をどのように用いているのかを観察するためのものである。今後は、共同注意を確立する上で、多様な非言語的リソースを用いることが可能な場面を撮影した談話データと、言語に依存する比重の大きい口頭発表データを比較しながら、直示的指示と照応的指示の連続性を明らかにしていく予定である。
以上の成果に基づき、人が物理的対象および言語的対象へ共同注意を確立させようとするために、相互行為的な要因に基づいて特定の言語表現・非言語的表現を選択していく指示活動の総体を、日本語指示詞を一事例として詳細に分析する。それにより、指示活動の各段階における言語・非言語的表現の用いられ方を明らかにするとともに、そのような場面で繰り返し用いられてきた指示表現が共時的にどのような慣習的意味・機能を有しているのか、また通時的にどのように指示表現の体系を発達させてきたのかを記述する。今後は、日本語の指示表現におけるこれらの成果を国際学会で発表し、通言語的な指示表現分析の枠組みの精緻化に寄与することを目指す。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
データ収集のための協力者が1名減ったため、それに相当する謝金分が次年度使用額として生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成29年度に予定しているデータ収集において、協力者を予定より1名増やし、上記の次年度使用額を用いる予定。
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