| 研究課題/領域番号 |
16K16912
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| 研究機関 | 東海大学 |
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研究代表者 |
兼平 賢治 東海大学, 文学部, 講師 (30626742)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 石碑 / 地域性 / 盛岡藩 / 仙台藩 |
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| 研究実績の概要 |
研究の目的は、設定した地域に残されている近世の石碑の総体を分析対象とし、さらに他地域と比較することによって、石碑から地域性を見出すなど、石碑のもつ資料的価値の可能性を見極めることにある。そのため平成２８年度は、各自治体が刊行した石碑悉皆調査報告書などの調査成果をデータ化し、岩手県単位で分析できる基盤を構築して、そこから地域性などが確認されるか見極めを行うところまでを研究の目標とした。目標達成のため、内陸地域は、盛岡市（旧都南村含む）、滝沢市、紫波町、矢巾町、岩泉町、雫石町の６市町分、沿岸地域は、陸前高田市、釜石市、山田町、大槌町の４市町分について、石碑の所在地、碑銘、建碑年代、寸法、建立者・施主、梵字の種類などをデータ化し、一覧を作成した。データ数としてはまだ不十分なところもあり、平成２９年度も入力作業を継続するが、２８年度の作業により、内陸地域と沿岸地域を比較し、残されている石碑の種類の違いから、地域性を明確に指摘し得ることを確認した。例えば、参詣記念碑の種類の違いや、役畜の供養碑の違い（沿岸地域の牛供養碑の多さ）は、地域によって参詣・信仰のあり方や役畜と人との関係に違いがあることを示しているものと考えられる。また、旧仙台藩領である陸前高田市の石碑をデータ化し、旧盛岡藩領に遺された石碑と比較検討したことにより、その差異から両者の特徴を浮き彫りにすることが可能であるとの仮説を得た。特に梵字の種類の違いはデータにも明確に現れている。以上から、石碑の比較分析から地域性を読み取ることが可能であるとの見通しを得ることができた。
上記のデータをより厳密なものとするため、３年間にわたり実施する盛岡市、紫波町、矢巾町の石碑の補足調査については、紫波町から調査実施に理解と協力を得られたことから、町が悉皆調査を行っておらず把握が不十分な彦部・佐比内地区において実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
岩手県内の自治体が刊行した石碑悉皆調査報告書や自治体史に掲載されている石碑調査の成果をデータ化する作業は、内陸地域は、盛岡市（旧都南村含む）、滝沢市、紫波町、矢巾町、岩泉町、雫石町の６市町分、沿岸地域は、陸前高田市、釜石市、山田町、大槌町の４市町分について、石碑の所在地、碑銘、建碑年代、寸法、建立者・施主、梵字の種類などをデータ化し、一覧を作成することができた。また、そのデータの比較分析から、内陸地域と沿岸地域の地域性を石碑から描くことができる見通しを持つことができた。ただし、当初予想していたデータ入力の作業量と作業時間では、十分にカバーできなかったところもあり、より詳しく分析するためにデータ化する必要のある報告書や自治体史が若干残されることになった。
石碑の補足調査については、紫波町の彦部地区と佐比内地区において悉皆調査を実施することができた。ただし、まだ調査を必要とする地区が若干残されており、盛岡市や矢巾町の補足調査と並行して実施する必要がある。
以上のことから、（２）おおむね順調に進展している、との評価とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
２年目は、まだ入力作業が完了していない自治体の石碑の調査結果をデータ化し、岩手県の石碑について、より詳しく分析することができる基礎データの構築に努め、３年目の分析と研究に備える。
旧盛岡藩領の自治体の石碑については、ある程度まとまった件数をデータ化し、内陸地域と沿岸地域を比較分析することができるところまで、一覧を作成することができたが、藩領域の違いにも着目する本研究としては、旧仙台藩領の自治体の石碑についても、さらにデータ化を進める必要がある。また、県北の雑穀地域と県南の稲作地域、沿岸の漁業地域についても着目しているが、やや県北の自治体の石碑のデータ件数が不足していることから、これを補うために入力作業を進める。これらの作業を進めることにより、より多様な地域や視角から、岩手県の石碑を比較分析できるデータベースの構築を図る。
より精度の高い石碑データから比較分析を行うために実施する石碑の補足調査については、紫波町において調査が完結していない地域の調査を進めるほか、矢巾町についても補足調査を実施する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じないように計画的に予算を執行するよう努めてきたが、年度末にいたり、物品等を購入する際の予定金額と実際の購入金額とのあいだに差額が生じたため、次年度使用額が生じることとなった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度使用額として生じた金額は少額であるため、平成２９年度の助成金と合わせて物品費、人件費として有効に活用する計画である。
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