| 研究課題/領域番号 |
16K16946
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
大網 信良 早稲田大学, 文学学術院, その他(招聘研究員) (10706641)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 考古学 / 縄文時代 / 土器 / 法量 / 植物利用 / 先史社会 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、サイズや容量といった「法量」から縄文土器の機能を明らかにすることである。縄文時代中期後葉（約5,000～4,500年前）の関東・中部地方で出土する深鉢形土器を対象に、①遺跡立地（生態的環境）、②出土状況、③土器型式、という三つの視点から土器法量を捉えなおし、土器の大きさや形状が、実用だけでなく社会的機能を反映することに言及する。
平成29年度は、対象資料の集成とデータベース作成、および遺跡立地に関する先行分析を主たる研究作業とした。集成作業では、中部・東海地方（山梨県・長野県・静岡県・愛知県・岐阜県）の遺跡発掘報告書を対象に、サイズ計測が可能な土器の図版を抽出し、デジタル化を行った後、法量の計測を実施した。
法量測定後に簡易分析を行ったところ、中部高地の曽利式土器では、深鉢の類型間で法量が異なる傾向が顕著にみられた。この傾向は中部地方の唐草文土器や東海地方の咲畑式土器・中富式土器でも一定程度確認されるが、同一の類型内での偏差も少なくないことから、地域間で類型の捉え方が異なっていた可能性も想定される。
また法量分析の考察項目の一つである遺跡の生態学的立地について、土器圧痕分析から地域間の植物利用の差異を検討した。中部高地・関東地方内陸部・関東地方海浜部の遺跡出土土器にみられる植物種実の組成および検出率から、マメ科などの植物性タンパク質食糧が内陸部ほど高い依存度を示す傾向を確認した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究2年目となる平成29年度は、研究代表者と研究協力者2名による体制の下、資料集成とデータベースの作成、および土器圧痕分析を主たる研究作業とした。資料集成は、早稲田大学図書館および国立文化財機構奈良文化財研究所が運用するオンライン上の発掘調査報告書レポジトリ「全国遺跡報告総覧」（http://sitereports.nabunken.go.jp/ja）に所蔵されている遺跡発掘報告書を対象とした。修正した複写資料はデジタル化し、法量測定のために不要部分のトリミング等の調整を行った。
資料集成は、中部・東海地方6県（山梨県・長野県・静岡県・愛知県・岐阜県）を対象とし、現状で約900個体の分析資料を得た。今年度は先行研究で法量分析がなされている新潟県を資料集成の対象とし、さらなる資料の拡充を図る予定である。
平成29年度分の集成資料によって実施した簡易分析の結果、中期後葉の深鉢形土器に類型間で複数の容量カテゴリーを見出した。昨年度の関東地方での分析結果と同様に、縄文土器の型式に大きさに基づく作り分け行為が存在した可能性を示すものである。また土器圧痕分析では、遺跡が立地する生態学的環境によって植物種実利用のあり方が異なることが判明した。土器法量の差を還元する上で重要な成果であり、今年度の研究で具体的な相関関係を示したい。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成30年度は、これまでの２ヵ年にわたって行った資料集成作業・データベース作成を継続して資料集成を実施する。昨年度と同様に研究代表者と研究協力者2名による研究体制のもと、早稲田大学図書館および「全国遺跡報告総覧」での文献調査によって資料集成を完了する。次に補足資料のデジタル化、および法量の計測・測定を行い、データベース作成を完了する。
資料集成後は、クラスター分析（階層的クラスタリング）によって関東・中部地方全体の法量のグルーピングを行う。法量に基づくグループの評価に際しては、土器型式・類型、出土状況、遺跡立地それぞれの変数を設定して再度分析し、中期後葉の深鉢形土器に大きさの違いをもたらす背景を結論付ける。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
前年度に未使用額が生じた理由は、次の2点である。1点目は、研究協力者の雇用に際し、当初は2名を予定していたが、諸般の事情により1名のみ雇用することとなり、人件費が半減したことによる。2点目は、国立歴史民俗博物館による文献調査出張を予定していたところ、前年度の調査対象地域の大部分が近年「全国遺跡報告総覧」への報告書の登録を実施しており、国内出張を実施せずに資料集成を遂行できたことによる。
平成30年度は、分析結果の考察に伴う図書購入費等が主たる支出費目となるが、昨年度より一部継続して資料集成も実施する。資料集成に際しては大学院生2名を研究協力者とし（内諾済）、特に人件費に係る不足分を前年度未使用額で充当する予定である。
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