本研究は日本の家計に着目し、メンタルヘルスの影響の大きさを応用計量経済学的手法で定量化した。「国民生活基礎調査」や「消費生活に関するパネル調査」等の個票データを用いて、1)精神神経疾患(うつ病、認知症、パーキンソン病、神経の病気)が家族員の労働時間や就業希望や求職活動などの労働アウトカムに与える影響、2)64歳以下のうつ病患者の存在が家族員の労働時間と睡眠時間に与える影響、3)母親のうつ病が子どもに対する教育投資と子どものための生活費や貯蓄額に与える影響、を明らかにした。 三つの研究とも論文化し、国内外の学会で発表した。また、一つ目の論文が国際学術雑誌に掲載され、研究成果を世界に発信した。
|