| 研究課題/領域番号 |
16K17248
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
飯田 豊 立命館大学, 産業社会学部, 准教授 (90461285)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | メディア・イベント / 大阪万博 / 松下館 / タイム・カプセル / 電気通信館 / テレビジョン |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、1960～70年代がメディア・イベントの転換期に当たるという仮説のもと、日本におけるメディア・イベント研究の到達点と課題を精査し、再解釈をおこなった。また、メディア・イベント概念の変容を考察する上で、1970 年の日本万国博覧会（大阪万博）の重要性を明らかにすることができた。
具体的には、「松下館」と「電気通信館」という二つのパビリオンの対比を通じて、大阪万博におけるメディア・イベントの多層性を検証した。日本のメディア・イベント研究は、マス・メディア事業史の研究活動に依るところが大きかったが、その分析対象は（1964年の東京オリンピックを中心として）60年代以前の事例が多くを占めている。それに対して大阪万博は、近代日本のメディア・イベントの臨界点である反面、マス・メディアとしての映画やテレビとは異なるスクリーン・メディアの実験場でもあった。一方の松下館は、新聞社の文化事業として構想されたタイム・カプセルが大きな人気を集めたのに対し、他方の電気通信館では、放送メディアではないテレビが模索されていた。
研究業績は次のとおりである。まず、2016年11月12日、キャンパスプラザ京都で開催されたシンポジウム「戦後日本におけるマス・メディア受容と現代芸術の文化学」において、「メディア・イベント概念の理論的再構築に向けて」と題する報告をおこなった。12月17日、成蹊大学丸ノ内サテライトオフィスで開催された研究会「いま、テレビになにが可能か ―その草創期から問いなおす」において、大阪万博で電気通信館の企画委員を務めた今野勉氏（テレビマンユニオン最高顧問）、今野氏に対するインタビュー調査を重ねている松井茂氏（IAMAS准教授）と鼎談をおこなった。これらの報告を踏まえ、『情報科学芸術大学院大学紀要』8巻に「メディア・イベント概念の理論的再構築に向けて」と題する論文を執筆した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
歴史社会学的研究に関しては、2016年度の到達目標としていた、日本におけるメディア・イベント研究の到達点と課題を精査することに加えて、交付申請の段階では2017年度に実施を予定していた、大阪万博を中心とした文献調査およびインタビュー調査に関しても、前倒しで相応の成果を挙げることができた。したがって、当初の計画以上に進展しているといえる。
それに対して、比較文化学的研究として、2016年はUEFA欧州選手権に際し、ベルリンでは大規模なパブリック・ビューイングが開催される見通しがあり、日本ではオリンピックの集団視聴がおこなわれることを見込んでいた。これらの機会を活かして参与観察をおこなう予定だったが、フィールドの選定が困難を極め、海外調査は2017年度以降に延期することとした。
歴史社会学的研究の進展と、比較文化学的研究の遅延を踏まえて、本研究の進捗に対する自己評価は「おおむね順調に進展している」とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの研究成果を踏まえて、2017年度内に『現代メディア・イベント論（仮）』（勁草書房）という論文集（共編著書）を出版する。本書の執筆陣が取り上げる事例の多くは、インターネットの普及がなければ社会化しなかった文化現象である反面、ネットに媒介された日常的なつながりに参加経験が規定されるわけではなく、そこから切り離された、瞬間的な共同性や解放性が立ち上がることを示している。こうした事例研究の成果を踏まえて、今後も本書の執筆者と連携しつつ、現代におけるメディア・イベント研究の理論枠組みを確立する。
パブリック・ビューイングの海外調査については、2017年度ではなく、FIFAワールドカップがおこなわれる2018年度に実施することで、より確実な成果を期待できる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2016年はUEFA欧州選手権に際し、ベルリンでは大規模なパブリック・ビューイングが開催される見通しがあり、日本ではオリンピックの集団視聴がおこなわれることを見込んでいた。これらの機会を活かして参与観察をおこなう予定だったが、フィールドの選定が困難を極め、海外調査は次年度以降に延期することとした。海外調査の費用として、申請段階で31万1千円を見込んでいたため、それに見合う金額を繰り越すことにした。
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| 次年度使用額の使用計画 |
パブリック・ビューイングの海外調査については、限られた渡航期間で確実に成果を挙げるため、2017年度ではなく、FIFAワールドカップがおこなわれる2018年度に実施する計画である。
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