| 研究実績の概要 |
■平成30年6月 第56回産業学会全国研究会 『企業が生き残るためには何が必要か：労働環境（年休取得など）も含めた経済分析』 ○竹田英司（松山短期大学) 井草 剛（松山大学）
■平成30年6月 Journal of Education and Training Studies 6(8) 171-181 『Matsuyama University´s Statistical Studies (Using Annual Paid Vacation Research as the Basis for Student Development) Through the Use of a Student´s Graduation Thesis Results』 井草剛（松山大学）
■平成30年8月 1st Economic, Law, Education and Humanities International Conference 2018 『State of annual paid leave: Doctors' working conditions』 ○井草剛（松山大学） 水野勝之（明治大学） 安田俊一（松山大学） 竹田英司（松山短期大学) 市川虎彦（松山大学）
■平成30年12月 松大論集30巻(5-2) 41-58 『State of annual paid leave－Doctors’ working conditions』 井草剛（松山大学）
■平成31年4月 松大論集31巻(1) 印刷中 『中小企業が生き残るためには何が必要か：年休取得なども含めた内部経営資源（内部要因）の統計分析』 ○竹田英司（松山短期大学) 井草 剛（松山大学）
医師の年休取得率を改善するため、これまでの質的研究の成果や到達点と結びつけて、量的な調査分析をデザイン・実施し、年休取得促進策を提示した。そして、年休取得に必要な合理的な交替制勤務のモデルシステム等の立案を行った。本研究により、医師の年休取得率が改善し、良質で安全な医療の確保の一助となり、医学医療の進歩を牽引する役目を社会学が果たしたことになった。
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