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東日本大震災で甚大な被害を受けた岩手県で、震災後毎年実施されてきた調査のデータを分析した。Lubbenのソーシャルネットワーク（以下、SN）尺度を用いて、社会的孤立に分類される住民の推移を検討したところ、2011～2012年度は40％台、2013～2014年度は30％台が社会的孤立に該当していたが、2015年度から2020年度は、20％台前半で推移していた。震災後、4～5年でつながりを再構築していく人が多いことが示唆された。Cox比例ハザードモデルを用いた分析の結果、SNと認知症との関連は認められなかったが、SNが乏しかった人では、要支援要介護認定を受けやすい可能性が示唆された。
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