研究課題/領域番号 |
16K17334
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研究機関 | 鳴門教育大学 |
研究代表者 |
古川 洋和 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 講師 (60507672)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 歯科恐怖症 / 認知行動療法 |
研究実績の概要 |
平成28年度の研究目的は,インターネットを利用したオンライン認知行動療法に関する先行研究を展望することによって,歯科恐怖症に対するインターネットを利用したオンライン認知行動療法に必要な構成要素(使用デバイス・アクセス方法等)を明らかにすることであった。National Library of Medicine提供の文献データベース“PubMed”を使用して,インターネットを利用したオンライン認知行動療法の効果を検討した論文を選定した結果,最終的に2編の論文が抽出された。 2編の効果研究において,オンライン認知行動療法の実施に使用されていたデバイスは対象者個人が所有するパーソナルコンピュータであり,都合の良い時間にアクセスし,認知行動療法によるセッションをコンピュータ上で進行する形態で実施されたものであった。また,オンラインで実施されたセッションの内容は歯科治療に関する映像へのエクスポージャーが2編の論文の共通要素であり,歯科治療に対する恐怖感の低減については,パンフレットによる心理教育が実施された対照群と比較した効果量が大きいことが明らかにされた(d=0.97,P<0.001)。しかしながら,実際に歯科治療を受けることができた対象者の割合については,パンフレットによる心理教育が実施された対照群と有意な差は認められなかった。 平成28年度に実施した研究の成果から,従来のオンライン認知行動療法は,歯科治療に対する恐怖感を低減できるものの,歯科治療を受けることができるようになるまでには至っていないことが明らかにされた。今後は,従来の効果研究において実施された介入内容に現実場面での歯科受診行動を促進するための要素を加える必要があるといえる。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成28年度の研究目的は,インターネットを利用したオンライン認知行動療法に関する先行研究を展望することによって,歯科恐怖症に対するインターネットを利用したオンライン認知行動療法に必要な構成要素(使用デバイス・アクセス方法等)を明らかにすることであった。 平成28年度においては,National Library of Medicine提供の文献データベース“PubMed”を使用して,インターネットを利用したオンライン認知行動療法の効果を検討した論文を選定する予定であり,文献データベースによって抽出された論文に関する批判的吟味を行った。 平成28年度に実施した研究の結果,オンライン認知行動療法の実施に使用されていたデバイスは対象者個人が所有するパーソナルコンピュータであり,都合の良い時間にアクセスし,認知行動療法によるセッションをコンピュータ上で進行する形態で実施されたものであった。また,オンラインで実施されたセッションの内容は歯科治療に関する映像へのエクスポージャーが2編の論文の共通要素であり,歯科治療に対する恐怖感の低減については,パンフレットによる心理教育が実施された対照群と比較した効果量が大きいことが明らかにされた(d=0.97,P<0.001)。したがって,当初の目的である「歯科恐怖症に対するインターネットを利用したオンライン認知行動療法に必要な構成要素」の検討は達成され,研究計画はおおむね順調に進展しているといえる。
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今後の研究の推進方策 |
平成29年度は,前年度に実施した構成要素分析の結果を加味した歯科恐怖症に対するオンライン認知行動療法を作成し,その適用可能性についてオンライン認知行動療法へのアクセス率および完遂率の観点から検討する。具体的には,以下のとおりである。 対象者:DSM-5(米国精神医学会,2013)における限局性恐怖症の診断基準を満たし,歯科治療に対する強い恐怖感のため歯科を受診することが困難な歯科恐怖症患者15名を対象とする。 方 法:前年度に選定された構成要素(使用デバイス=個人所有のパーソナルコンピュータ;介入内容=歯科治療に関する映像へのエクスポージャー)が含まれるインターネットを利用したオンライン認知行動療法を実施し,オープン試験によってその適用可能性を検討する。その際,適用可能性の評価として「オンライン認知行動療法へのアクセス率(%)および完遂率(%)」を指標とする。 データ分析:オンライン認知行動療法へのアクセス率および完遂率について,先行研究で報告された従来のインターネットを利用したオンライン認知行動療法と本研究の結果を比較し,歯科恐怖症に対するインターネットを利用した標準的オンライン認知行動療法を作成する。 倫理的配慮:研究の実施については,申請者の所属機関から承認を受けた後に実施する。また,すべての対象者には,当該研究の目的,意義,方法,研究対象者に生じる負担,予測される結果(リスクおよび利益),個人情報の保護について書面による十分な説明が行われ,承諾書への署名による同意が得られたうえで研究を実施する。
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次年度使用額が生じた理由 |
平成28年度においては,文献データベース“PubMed”を使用して,インターネットを利用したオンライン認知行動療法の効果を検討した論文を選定する予定であり,文献データベースによって抽出された論文に関する批判的吟味を行った。批判的吟味のために有料の統計処理ソフトを購入予定であったが,選定された論文数が多くなかったため,統計処理ソフトを利用せずにデータ解析を行った。そのため,平成28年度においては当初の使用計画より少ない支出となった。
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次年度使用額の使用計画 |
平成29年度は,前年度に実施した構成要素分析の結果を加味した歯科恐怖症に対するオンライン認知行動療法を作成し,その適用可能性についてオンライン認知行動療法へのアクセス率および完遂率の観点から検討する。アクセス率ならびに完遂率の処理に統計処理ソフトが必要となるため,前年度に購入予定であったものを平成29年度に購入する予定である。
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