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2017 年度 実施状況報告書

児童に対するユニバーサルレベルの予防的ストレスマネジメント

研究課題

研究課題/領域番号 16K17337
研究機関宮崎大学

研究代表者

高橋 高人  宮崎大学, 教育学部, 准教授 (10550808)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワードストレスマネジメント / 認知行動的 / 予防
研究実績の概要

本研究は,児童に対する児童のメンタルヘルスの問題を予防することを目的としたストレスマネジメント研究に取り組んでいる。従来までの子どものメンタルヘルスの予防介入は,症状や障害に対する治療技法と効果指標をそのまま適用しており,“治療”から“予防”への洗練が必要である。
本年度は,調査研究(尺度作成研究)と介入研究を行なった。調査研究について,昨年度から引き続きデータを収集し,ユニバーサルレベルの予防介入に特化した,効果指標を作成するための尺度作成研究を進めている。小学校4~6年生,合計448名の児童を対象に調査を実施した。妥当性,信頼性を検証するために因子分析,α係数の算出等の統計解析を行なった。その結果,4因子,30項目が抽出された。α係数は,.92と十分な信頼性が示された。今後さらにデータを蓄積し,ユニバーサルレベルの予防介入に特化した防御要因を測定する尺度を整備する。
本年度は,さらに介入研究を1つ実施した。当初の研究計画では小学生児童を対象としていたが,本年度に限り受け入れ学校側の事情などの理由から中学生を対象とした介入研究を行なった。学級における授業を活用して,認知行動的な介入技法からなるプログラムを全6回実施した。対象者は,中学校2年生の35名であった。線形混合モデルによる解析を行ったところ,ストレス反応,抑うつ(DSRS),自動思考について有意な改善がみられた。しかしながら,防御要因の1つと想定したレジリエンスについては,有意な改善はみられなかった。来年度も引き続き,小学生を含めた介入データを収集し,介入の有効性を検証する。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

当初計画した尺度作成研究(研究1),介入研究(研究2)ともに概ねデータ収集が進んでいる。ただし,介入研究(研究2)の対象者について若干当初の計画よりもデータ収集が遅れている。そのため,次年度(平成30年度)は,ユニバーサルレベルに特化した介入プログラム(研究2)を円滑に進められるように関係機関との連絡を密接にとり,研究を実行していく。

今後の研究の推進方策

研究1として当初計画したユニバーサルレベルの予防介入に特化した防御要因を測定する尺度作成研究について,次年度すでにデータを収集する対象者(小学校)が決定している。そのため,目標としていた対象者数を確保し,十分な知見を蓄積し公表できると考えている。
また,研究2として計画したユニバーサルレベルに特化した防御要因に働きかける認知行動的な介入プログラムについても,既に2学級の実施(70名程度の対象者)が確定している。そのため介入プログラムについてデータの蓄積ができると考えている。とくに研究2の介入研究が円滑に進められるように関係機関を密接に連携していくこととしたい。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] 中学生に対する認知行動的抑うつ予防プログラムの効果2018

    • 著者名/発表者名
      髙 橋 高 人・松 原 耕 平・中 野 聡 之・佐 藤 正 二
    • 雑誌名

      教育心理学研究

      巻: 66 ページ: 81-94

    • DOI

      https://doi.org/10.5926/jjep.66.81

    • 査読あり
  • [雑誌論文] 幼児に対する集団社会的スキル訓練の効果2018

    • 著者名/発表者名
      髙橋高人・松原耕平・佐藤正二
    • 雑誌名

      認知・行動療法研究

      巻: 44 ページ: 印刷中

    • 査読あり
  • [学会発表] The effectiveness of school-based prevention program for bullying in junior high school: Impact on bystander behaviors2017

    • 著者名/発表者名
      Takahito Takahashi, Shoji Sato
    • 学会等名
      Association for Behavioral and Cognitive Therapies
    • 国際学会

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公開日: 2018-12-17  

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