| 研究実績の概要 |
1970年代の東京都立光明養護学校、東京教育大学教育学部附属桐が丘養護学校の2校を対象に、養護・訓練の指導体制の整備過程について検討した。
まず、1964年から1979年にかけての肢体不自由養護学校小学部在籍児童の起因疾患の推移を明らかにした上で、ADLや知能指数について検討し、重度・重複化の様相について明らかにした。起因疾患については、脳性まひ児が最も多く在籍していたが、学校間で様相が異なっていた。特に東京都立光明養護学校では、運動面等よりも知的能力面において重度化の傾向が強かったことがうかがえた。
東京都では、1977（昭和52）年には『重度・重複障害児童・生徒の教育課程編成について』を発表し、教育目標7項目および目標設定上の留意事項を設定した。併せて、教材教具についても7つの観点（生命の維持・健康安全, 運動機能・感覚機能の向上, 情緒安定と対人関係改善, 基礎的生活習慣の育成, コミュニケーション習得と拡充, 集団行動・集団生活への参加, 知的能力の発達）からその開発を促した。一方で、養護・訓練として、認知面等にも配慮した指導を意図した内容も一部編成されていたが、光明養護学校が編成した目的、経緯等については解明するに至らなかった。
次に、東京教育大学教育学部附属桐が丘養護学校では、1963（昭和38）年版学習指導要領における機能訓練の内容が医学的訓練に偏っていることに対する疑問から動作訓練を通じた動作学習の重要性を提起し、機能訓練の一環として動作訓練を開始した。その流れは、1971（昭和46）年学習指導要領改訂による養護・訓練創設後も続き、事例研究を通じて動作訓練の有効性を検証した。一方で、桐が丘における養護・訓練に関する研究は動作訓練の進め方や有効性の検証に偏っており、養護・訓練の指導方法としての動作訓練のあり方や妥当性は議論されていなかった。
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