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2016 年度 実施状況報告書

骨巨細胞性病変の解析による、骨代謝シグナルネットワークの解析

研究課題

研究課題/領域番号 16K19085
研究機関横浜市立大学

研究代表者

加藤 生真  横浜市立大学, 医学部, 助教 (80644939)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワード骨巨細胞腫 / 免疫組織化学 / 分子標的治療 / 遺伝子変異
研究実績の概要

RANK/RANKL系は破骨細胞分化誘導に関連することが知られており、骨リモデリングによる恒常性維持において重要な役割を担っている。本研究では、ヒト骨巨細胞腫に抗RANKL阻害剤デノスマブが投与された後の特異な組織像に着目し、骨代謝シグナルネットワークの一端を解明を試みた。
ホルマリン固定パラフィン包埋された病理検体を用いた。骨巨細胞腫と生検材料で診断され、デノスマブ治療後に掻把された7例をリストアップした。免疫組織化学的に骨芽細胞分化マーカー(Runx2)、破骨細胞分化マーカー(NFATc1)の治療前後での発現の変化を検討した。RANKの下流で活性化すると予想されるNFκB(p65)の発現についても検討した。いずれの抗体も、核の陽性像を有意とした。
全例(7/7)とも、デノスマブ治療後は、骨巨細胞腫に特徴的な単核細胞および多核巨細胞が完全に消失していた。そのかわりに、①紡錘形細胞が錯綜するように増殖する線維組織球腫様の像、②網目状の線維骨がひろがる像、の2種類が主に観察され、③両領域の移行像もみられた。免疫組織化学的には、治療前後ともにRunx2は半数程度の単核細胞に陽性を示した。NFATc1は治療前に単核細胞および多核細胞に陽性を示したものの、治療後は陰性であった。NFκB(p65)は治療後も陽性であった。
デノスマブにより、破骨型巨細胞の消失・破骨細胞分化マーカーNFATc1の陰性化がみられ、破骨細胞分化が著しく抑制されることが確認された。また、骨は線維骨であり、成熟した層板骨がみられないことから、リモデリングによる骨の成熟には破骨細胞が必要であることが示唆された。RANKシグナルの下流で発現の影響を受けると予想されたNFκB(p65)に関しては、予想に反して発現が保たれており、破骨細胞分化においては別の経路が存在する可能性が示唆された。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

骨の病理組織検体を用いる研究のため、免疫組織化学的検討や遺伝子変異の検討においては、適した方法で脱灰操作が行われている必要がある。コアとなる症例(デノスマブ治療前後の骨巨細胞腫)に関しては計画時に予想した症例数がおおむね確保できているが、対照症例に関しては予想よりも若干少なかった。過去の検体は検討に適さない脱灰操作がされているため、今後大幅に症例数が増えることはない。
確保された症例数の範囲では、免疫組織化学的検討は順調に実施された。また、変異遺伝子解析のプライマーを作成し、パイロット的検討も開始することができた。

今後の研究の推進方策

今後は随時症例を増やすとともに、腫瘍特異的遺伝子変異(H3F3A遺伝子の変異)に関しての検討を実施中である(一部のデータを先行して国際学会で発表した)。免疫組織化学的検討結果とあわせて、デノスマブ治療後の骨形成の意義、治療効果の判定に関して考察をすすめる予定である。

次年度使用額が生じた理由

本年度の研究を遂行するための試薬のいくつかは研究室に常備されていたものを使用したため、予定よりも少ない支出であった。

次年度使用額の使用計画

次年度は治療前後での遺伝子発現の変化の検討を予定しており、本年度より高額な試薬や外注解析が必要になる。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2017

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Denosumab Induces the Disappearance of Osteoclastic Lineage Cells, but Failed to Eliminate the Tumor Cells of Giant Cell Tumor of Bone.2017

    • 著者名/発表者名
      Kato I., Furuya M., Matsuo K., Tanaka R., Ohashi K., Aoki I.
    • 学会等名
      103rd The United States Canadian Academy of Pathology Annual meeting
    • 発表場所
      米国, San Antonio
    • 年月日
      2017-03-05 – 2017-03-10
    • 国際学会

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公開日: 2018-01-16  

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