本研究は、Information and Communication Technology (ICT)を活用した胆道閉鎖症早期発見のための便色判定システム構築と既存スクリーニング法の費用対効果分析を実施することを目的としている。 胆道閉鎖症は、生まれつき又は生後間もなく胆管がつまり、胆汁が腸に流れなくなり、外科治療なしに放置すれば2~3歳で死に至る疾患である。先行研究では産後60日以内での早期発見、早期手術が予後を改善するとされている。本研究は (1)既存のスクリーニング法の、全国展開されている便色カラーカード、尿採取による硫酸抱合型胆汁酸(USBA)測定法の効果を、既に集積されている2次データを利用して検証し、(2) Information and Communication Technology (ICT)活用の便色判別プログラムを前向きに実施し効果の検証をし、(3) 便色カラーカード、USBA測定法、ICT便色判別の3方法を比較した際の、胆道閉鎖症スクリーニング方法の費用対効果分析をおこない、胆道閉鎖症早期発見のために、より効果の高いスクリーニングシステムの構築を目指す。 これまでの研究実績については、(1)既存のスクリーニング法の、全国展開されている便色カラーカード、尿採取による硫酸抱合型胆汁酸(USBA)測定法の効果を、既に集積されている2次データを利用して検証し、論文化をおこなった(in press)。(2) Information and Communication Technology (ICT)活用の便色判別プログラムを前向きに実施し効果の検証をして論文化をおこなった。(3) 便色カラーカード、USBA測定法、ICT便色判別の3方法を比較した際の、胆道閉鎖症スクリーニング方法の費用対効果分析については、現在最終解析中である。
|