研究課題/領域番号 |
16K19263
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研究機関 | 近畿大学 |
研究代表者 |
立木 隆広 近畿大学, 医学部, 助教 (10734650)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 筋量分布 / 骨折リスク / 地域在住女性 / コホート研究 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、地域在住日本人女性において、筋量の分布は全筋量と独立して骨折リスクを上げるかどうかを明らかにすることである。本研究は、Japanese Population-based Osteoporosis (JPOS) Cohort Studyの15年次調査をBaseline、20年次調査をFollow-upとして行い、これまでの集積データを活用すると共に20年次調査で本研究に必要な情報を収集している。平成28年度では、JPOS Cohort Studyの対象地域の内、福島県西会津町、新潟県上越市で在住の対象者について、20年次追跡調査を以下の内容で実施した。 1、受診者数と受診率:受診者は西会津町281人、上越市313人で、受診率はそれぞれ68.0%と68.8%であった。 2、全筋量と筋量分布の測定:Hologic社製QDR4500A車載型を用い、二重エネルギーX線吸収法で全身スキャンを行った。体組成解析ソフトウェアAPEX Ver2.3を用いて頭部、体幹、上肢、下肢等の各部位別の筋量を測定した。 3、運動機能の測定:握力、歩行速度、Timed up and go test、静的バランス能力(セミタンデム立位、タンデム立位、開眼片脚立ちの立位保持時間)を測定した。 上記以外で本研究に必要な、胸腰椎のデジタル画像の形態計測による新規椎体骨折の把握、問診による新規非椎体臨床骨折の把握、未受診者を対象にした骨折の補完郵便・電話調査結果、対象者の基本特性等は、JPOS Cohort Study 20年次調査本体で把握している。当初の計画では、平成28年9月に、北海道芽室町の調査も予定していた。しかし、同年8月に北海道に上陸した台風による調査地域の被害の影響を考慮し、計画を平成29年度に延期した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成28年8月に起こった北海道の自然災害のため、予定していた3地域の調査の内、芽室町の調査が実行できなかった。この点で遅れをきたしている。
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今後の研究の推進方策 |
延期された芽室町の追跡調査は、平成29年7月に予定しており、対象地域との調整を含めた準備は順調に進んでいる。データベースを作成し、解析を急ぐ。調査終了後、データベースを早急に作成することによって、遅れを取り戻せると考えている。
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次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じたのは、当初予定していた芽室町の追跡調査が次年度に延期されたためである。
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次年度使用額の使用計画 |
今回生じた次年度使用額は、延期された追跡調査を実施することで当初の予定通り使用される。
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