• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2016 年度 実施状況報告書

組織プラスミノーゲン活性化因子による脈絡膜血管新生抑制

研究課題

研究課題/領域番号 16K20323
研究機関名古屋市立大学

研究代表者

水谷 武史  名古屋市立大学, 大学院医学研究科, 助教 (70770428)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2018-03-31
キーワード脈絡膜新生血管 / 組織プラスミノーゲン活性化因子 / 加齢黄斑変性
研究実績の概要

私たちはこれまでに、過剰なレーザー出力でブルッフ膜を破壊し、実験的に脈絡膜新生血管(CNV )を誘導するマウスレーザーCNV モデルを用いて、CNV 病態解明および新規治療法開発を目的に研究してきた。本研究では、臨床での推論を証明し、実験的なエビデンスを得ることを目的に、マウスレーザーCNV モデルを用いて、組織プラスミノゲン活性化因子(tPA)のCNV に対する血管新生抑制作用およびその機序の解明を図り、CNVに対するtPAの抗血管新生作用およびその機序ついて検討し、臨床的に抗VEGF 治療補助となる新規CNV 治療法開発を目指すものである。
具体的にはレーザーCNV モデルを用いて、tPA の硝子体内に投与により、蛍光眼底造影におけるCNVからの血管漏出が抑制されること、またマウスレーザーCNVモデルを用いて、tPAの硝子体内投与によりCNV体積が用量依存的に抑制されることを確認した。よって、tPAがマウスにおいて、レーザー誘発CNVを機能的および解剖学的に抑制することが確認できた。
組織プラスミノーゲン活性化因子の硝子体内投与がマウスにおけるレーザー誘発CNVを抑制する機序として、tPAがCNV形成の足場としての役割を担っているフィブリンの形成を阻害することによると考える。よって組織切片におけるフィブリンタンパクの発現を免疫組織学的に確認して、tPAによりその発現が抑えられるかどうかを確認し、またタンパクレベルにおいてもその発現が抑制されているかウエスタンブロット法を用いて確認したいと考えている。またマウスの網膜電図を測定することで、tPAの網膜毒性についても検討したいと考える。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

わたしたちはマウスの扱いおよびマウスのレーザーCNVモデルの作成の経験が豊富であり、手技的に問題がなく実験を遂行することが可能であった。また組織プラスミノーゲン活性化因子の硝子体内投与のマウスにおけるレーザー誘発CNVの抑制効果について統計学的にも有意差のある結果を得ることができ、おおむね順調に計画した実験を進めることができている。

今後の研究の推進方策

組織プラスミノーゲン活性化因子の硝子体内投与がマウスにおけるレーザー誘発CNVを抑制する機序として、tPAがCNV形成の足場としての役割を担っているフィブリンの形成を阻害することによると考える。よって組織切片におけるフィブリンタンパクの発現を免疫組織学的に確認して、tPAによりその発現が抑えられるかどうかを確認し、またタンパクレベルにおいてもその発現が抑制されているかウエスタンブロット法を用いて確認したいと考えている。またマウスの網膜電図を測定することで、tPAの網膜毒性についても検討したいと考える。

次年度使用額が生じた理由

物品の購入に際して端数が出たため。

次年度使用額の使用計画

物品購入費に充てる。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 1件)

  • [雑誌論文] Tissue Plasminogen Activator as an Antiangiogenic Agent in Experimental Laser-Induced Choroidal Neovascularization in Mice2016

    • 著者名/発表者名
      Daisuke Ozone; Takeshi Mizutani; Miho Nozaki; Masaharu Ohbayashi; Norio Hasegawa; Aki Kato; Tsutomu Yasukawa; Yuichiro Ogura
    • 雑誌名

      investigative ophthalmology & visual science

      巻: 57(3) ページ: 5348-5354

    • DOI

      10.1167/iovs.16-19617

    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著 / 謝辞記載あり

URL: 

公開日: 2018-01-16  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi