育児環境が児の社会的スキルの発達および学校適応に及ぼす影響―5年間の縦断的調査―

2016 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 16K20858
• 研究機関: 名古屋市立大学
• 研究代表者: 細川 陸也 名古屋市立大学, 看護学部, 助教 (70735464)
• 研究期間 (年度): 2016-04-01 – 2019-03-31
• キーワード: 幼児期 / 学童期 / 育児環境 / 社会的スキル / 学校適応

研究実績の概要

近年の不登校，いじめなどの学校不適応の増加の背景として，子どもの社会的スキルの未発達が指摘されている。社会的スキルとは，社会適応に必要な社会性を具体的行動として示したものである。本研究の目的は，社会的スキルの発達および学校適応に影響を及ぼす，幼児期から学童期にかけての育児環境の特徴を明らかにすることである。
調査は，名古屋市内130施設の保育所・幼稚園に在籍する調査同意の得られた3,314名の児を対象に，幼児期（5歳児）から小学4年生（9歳）にかけての5年間の縦断調査［2014-2018年］を実施する（本科研は，2016-2018年の研究費に使用する）。
調査方法は，児とその養育者に対し，育児環境，社会的スキル，学校適応に関する自記式質問紙調査を毎年1回実施する。2016年度までに，5歳（年長児：2014年），6歳（小学1年生：2015年），7歳（小学2年生：2016年）の時点で計3回の追跡調査を実施し，育児環境が社会的スキルの発達および学童期の社会適応に影響を及ぼす影響を検証している。
本研究の意義は，幼児期から学童期にかけて経年的に社会的スキルの発達および学校適応に影響する育児環境の特徴を明らかすることにより，学校不適応を未然に防止するために，どの時期に，どの対象に，どのような育児環境が必要かといった具体的な育児支援の根拠として活用することが期待できる。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

現在までの調査の進捗状況は，以下の通りである。
［第1回調査：2014年］名古屋市内130施設の幼稚園・保育所に所属する5歳（年長児）5,024名を対象に調査を実施し，3,314名より調査の同意および調査票の有効回答を得た（有効回答率66.0%）。対象属性は，男児1,682名/女児1,632名，両親家庭3,012名/ひとり親家庭302名，幼稚園1,891名/保育所1,423名であった。
［第2回調査：2015年］転居等で追跡不可となった47名を除く名古屋市内在住の6歳（小学1年生）3,267名を対象に調査を実施し，1,712名の有効回答を得た（有効回答率52.4%）。
［第3回調査：2016年］名古屋市内在住の7歳（小学2年生）1,712名を対象に調査を実施し，949名の有効回答を得た（有効回答率55.4%）。
上記の調査結果を解析し，主に下記のような研究成果を学会発表や論文投稿を通じて報告している［主な研究成果：幼児期の社会的スキルの発達に関連する養育態度および両親の関係性の特徴，幼児期の社会的スキルの発達が学童期の学校適応に与える影響，幼児期における社会経済的状況が学童期の学校適応に与える影響，幼児期におけるスポーツ・文化芸術活動と社会的スキルの発達との関連］。

今後の研究の推進方策

研究計画の通り，5歳（年長児：2014年），6歳（小学1年生：2015年），7歳（小学2年生：2016年）時点の調査に引き続き，今後は，8歳（小学3年生：2019年），9歳（小学4年生：2020年）時点での追跡調査を実施予定である。年々追跡率の低下がみられるため，今後の調査においては，対象者への調査報告や講演会などをより充実し，追跡率の維持に配慮しながら調査を継続する。

研究成果

• [学会発表] 幼児期の社会的スキルの発達が学童期の社会適応に与える影響に関する縦断的検討 (2016)
  • 著者名/発表者名: 細川陸也，桂敏樹
  • 学会等名: 日本公衆衛生学会
  • 発表場所: グランフロント大阪（大阪府大阪市)
  • 年月日: 2016-10-27 – 2016-10-27