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産業連関マテリアルフロー解析を用いて、石油化学製品および木材に起因する炭素のうち、日本国内の経済活動に伴い製品へ固定されるものについて物質フローの可視化を行った。結果として、石油化学製品由来630万t、木材由来790万tの炭素が製品として日本国内に流入したことが明らかとなった(2011年)。この量は、2011年の年間CO2排出量の4.1%を占める。従って、製品中の炭素を長期に渡り有効利用し、廃棄時におけるCO2としての排出を防ぐことが可能であれば、一定量のCO2排出を回避することが可能であることが示唆された。
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