研究課題
消化器手術の術後呼吸器合併症(PPC)の予防のため、呼吸不全リスク指数による術前スクリーニングとそれに基づくハイリスク例に対する術前呼吸リハビリテーション介入を継続しており、プロスペクティブにPPC発生の有無等を評価している。2016年7月から1年間に消化器手術のため入院した315例を対象として集計すると、2010年7月から1年間の消化器手術を施行したコントロール群346名と比較して、有意に高齢者が増加しており(65.0±12.2歳vs66.6±13.4，p=0.03)、術前呼吸リハビリテーション施行例が有意に増加していた(2.3%→11.1%)。全体でのPPC発生頻度に明らかな変化はみられなかったものの(5.2%→5.1%)、本研究期間では術前呼吸リハビリ施行群で有意にPPC発生が高頻度であった(12.5%→20.0%)。なお、呼吸リハビリテーション施行中の有害事象はみられていない。以上より、呼吸不全リスク指数による術前スクリーニングの取り組みによって、積極的な周術期介入が促され、効率的にハイリスク例に対して呼吸リハビリテーションが施行されていると考えられた。一方で、プライマリアウトカムであるPPC発生減少は現時点でみられておらず、患者背景やリハビリ内容からその原因検討が必要であると思われた。今後、引き続き症例集積を続け、術前スクリーニング、呼吸リハビリテーション、PPC発生等について調査を継続する。
2: おおむね順調に進展している
症例集積などは予定通りに進捗しているため。
本研究期間内では予想よりPPC発生が低頻度となる傾向があり、適切な介入効果判定が困難となる可能性がある。そのため、症例数や患者背景などをマッチさせた対象群を設定することを検討する。また、術前のスクリーニングを一律で行う体制の確立が不十分であり、手術当該科や呼吸器内科とも連携しながらスクリーニングを行っていく。
研究成果発表や意見交換のため参加を予定していた国際学会に参加できなかったため次年度使用額が生じた。翌年度分として国際学会等への旅費および未購入のプリンタや追加購入の必要なソフトウェアや記録媒体などの物品費に充当する予定である。
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すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件) 学会発表 (4件) (うち国際学会 1件)
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