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本研究は、戦後日本における障害乳幼児・児童・生徒の支援を担う「ことばの教室」の担当者養成、研修を担った教員養成課程および研究会の実態と社会的機能を明らかにし、その意義を分析した。
その結果、北海道は全国的に見て「ことばの教室」等言語障害児等の障害乳幼児・児童・生徒の支援体制整備が先駆的に進められた自治体であると考えられ、要因として「臨時言語障害児教育教員養成課程」の中で担当者が養成されていたとともに、「北海道言語障害研究会」や「北海道言語障害児教育研究協議会」（道言協）という研究会により研修機会を創設し、専門性の向上を図っていたことがあげられた。
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