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東日本大震災から5年が経過し、被災地では仮の住まいである仮設住宅から、終の住処となる公営住宅や自立再建した自宅への移転が進んだ。そこでの大きな問題の一つにコミュニティの再構築がある。調査の結果、阪神・淡路大震災における被災地と比較し、多くの宗教者・宗教団体がコミュニティ再構築に関与していたことが明らかとなった。そこで本研究では、支援活動を実施している宗教者・宗教団体を、定住・非定住の基準および活動母体の性質で分類し、支援活動の質的比較および継続可能性の比較をおこなった。また、コミュニティ再構築に関する知見を大学生が学習する教育プログラムの策定・実施も試みた。
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