研究課題
本年度（2018年度）は、16機関で日本版個別型援助付き雇用フィデリティ尺度（Japanese version of Individualised Supported employment fidelity scale: JiSEF）およびIPS-25（JiSEFの基となったIndividual placement and support: IPSモデルのフィデリティ尺度）を用いた調査を行った。研究者調査員と実践家調査員がセットとなり、各機関を訪問し、フィデリティ調査を実施した。その際に調査時間とフィードバック時間を計測した（実現可能性の検証）。調査の結果、JiSEFの得点は、機関の就労率およびIPS-25の得点と有意な正の相関を示した。また、平均的な調査時間は約6時間であり、平均的なフィードバック時間は1時間弱であった。これらの結果から、JiSEFの基準関連妥当性および収束的妥当性が実証されたと示唆された。また、フィデリティ調査はフィードバックを含めても一日で終わる内容となっていることから、実現可能性が高いと推測される。2018年度は、就労支援施設（16機関）の2017年1月1日から6月30日における新規利用者のコホート研究についてもモニタリングを進めた。具体的には、約170名（約200名が登録）の1年経過後のフォローアップ調査を完了した。そのうち、91名（約130）名についてはリカバリー志向型サービスや生活の質（ウェルビーイング）に関する自記式尺度についても回収が完了した。なお、本調査は、2019年6月末に2年経過のフォローアップ調査期間の終了を迎える。
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