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GK (2011)に従い中央銀行と金融仲介機関が導入された動学的確率的一般均衡(Dynamic Stochastic General Equilibrium、DSGE)モデルを導出し、量的緩和政策を示唆する政策反応関数ともどもモデルをDSGE-VARにて推定した。量的緩和政策はマネーサプライ、あるいは中央銀行の当座預金残高を従属変数とするような政策反応関数で表現した。推定には米国のモデルを用いた。推定結果に基づきシミュレーションを行った。シミュレーションの結果、当初想定していたようにゼロ金利下で資産価格を低下させるショックに際して量的緩和政策が準備預金を増加させ金融仲介機関の自己資本を増強し、貸付増加を招くことがわかった。さらにこの貸し付けの増加は投資、雇用を上昇させGDPギャップを縮小させインフレ率の安定化を招くことがわかった。経済厚生の測定に際して、当初効用関数を2次近似することで得られる厚生損失関数を用いることを想定していたがモデルに資本が含まれるためこの手法は用いることができないことがわかった。そこでSchmitt-Grohe and Uribe (2011)に基づき直接効用関数から厚生を測定することにした。GDPギャップ、インフレ率といった効用関数に影響を与える変数が量的緩和政策の下で速やかに安定化することが示唆するように、量的緩和政策は期待効用を大きくすることが示された。
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