| 研究課題/領域番号 |
16KT0005
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
中村 仁洋 筑波大学, 人間系, 研究員 (40359633)
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| 研究分担者 |
大賀 辰秀 (財)冲中記念成人病研究所, その他部局等, 研究員 (00724022) [辞退]
ディン ティ 京都大学, 医学研究科, 研究員 (30602073)
宇野 彰 筑波大学, 人間系, 教授 (10270688)
樋口 大樹 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 産総研特別研究員 (50804879)
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| 研究期間 (年度) |
2016-07-19 – 2019-03-31
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| キーワード | 語りと歌唱 / 言語機能と脳 / 加齢 / 認知症 |
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| 研究実績の概要 |
高齢者の言語能力に関する従来の研究から、加齢に伴って、言語表出と理解に関して幅広く機能的退行が起こることが知られている。一方で、蓄積型の語彙・意味記憶や、過去の事象や体験などを自発的に口述する「語り」の能力は、このような加齢性変化が起こりくい。同様に、高齢者や脳損傷患者でも侵されにくい言語関連能力として、慣れ親しんだ歌を口ずさむ際のような「歌唱」の能力が知られている。言葉や歌が個体間の情報伝達手段として、本質的に社会的な性質を持つことを考えれば、「語り」と「歌唱」の脳内機構は、いわゆる言語中枢だけでなく、このような社会性を維持するための神経システムを部分的に共有している可能性がある。本研究はこの問題を検証するため計画され、29年度は、これら語り・歌いの能力に関する認知機能検査を策定し、ＭＲＩデータの収集に着手することができた。また、若年成人における脳画像データについては、研究結果の一部をまとめて学術論文として発表した。高齢者を対象としたＭＲＩ実験では、60歳代から80代までの健常高齢者を中心に、MRIによる脳構造及び機能画像データを収集することができた。今後は引き続き、若年から高齢期の被験者を追加しながら、加齢に伴って構造的変化の起こりにくい領域の特定、言語・歌唱課題と成績と相関を示す神経構造などについて、画像データ解析を進める予定である。加齢によって衰えにくい「語り」と「歌唱」という２つの言語関連能力の神経基盤を明らかにすることで、知識伝達において高齢者が社会の中で担ってきた積極的な役割に関して、新しい神経生物的知見を提供しつつ、ヒトの言語能力そのものの起源に接近し、また高齢者の認知能力・生活能力維持のための簡便な訓練プログラムとしての語り・歌唱の可能性・有効性を体系的に検証することができる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究計画については、平成28年7月中旬に採択が決定したため、実質的には年度の後半から研究計画に着手したこと、また研究体表者・分担者の所属変更や交代が重なったため、所属機関における倫理委員会の審査をやり直すなど、研究計画の遂行に遅れが発生していた。平成29年度はしかし、これまでに準備を進めてきた語り・歌いの能力に関する評価項目を含む検査セットとして、認知機能検査・性格特性、居住形態や生活習慣についての調査、語り・歌唱課題を策定し、ＭＲＩデータの収集に着手することができた。 一方で、若年成人における脳画像データについては、研究結果の一部をまとめて学術論文として成果に結び付けることができた。 高齢者を対象としたＭＲＩ実験に際しては、各被験者について、これらの一般的認知機能検査のほか、歌唱能力についての指標を記録・収集した。29年度末までには80代までの健常高齢者を中心に、MRIによる脳構造及び機能画像データを収集し、加齢に伴って構造的変化の起こりにくい領域の特定、言語・歌唱課題と成績と相関を示す神経構造など、当初に設定した検討項目について、画像データ解析を進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
上記のような状況で、初年度から研究計画を円滑に推進することが難しい状況が続いていたが、画像実験の前段階で必要な認知行動課題の選定を中心に準備作業に取り組んできた。29年度は、実際の画像実験に進むための状況が整ったため、60歳代以上の健常高齢者についての行動指標およびMRI画像データ収集を進めることができた。今後の方針としては、引き続き高齢者でのデータ収集を行うとともに、比較対照群としての若年健常者、これまでに準備した行動検査とMRI画像実験について、これまでより迅速にデータ収集・解析を進めることができると考えている。また、30年度は最終年度にあたるため、関連学会における研究結果の発表と論文作成に向けた準備にも着手していきたい。にあたるため、学会発表と論文作成に向けた準備にも着手したいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
上記の事情により、平成27年度から脳機能画像データ収集を速やかに進めることができなかったことや、研究代表者と分担者の所属機関変更や交代に伴って、予算移管や倫理審査のため研究関連の予算執行ができない期間が続き、予定していた検査補助員や研究参加者への謝金関連の予算が未執行となっていた。２９年度からは、連携する研究機関における画像データ収集をはじめとする研究体制が整い、前年度までの大きな遅滞は解消してきたが、前年度からの未使用額を全額支出するには至らなかった。30年度以降は、代表者の所属機関におけるデータ収集体制や検査補助員も確保できたため、上記の謝金関連予算を執行することで、効率的に研究計画を実施できると考えられる。
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