研究課題/領域番号 |
16KT0027
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
青山 潤 東京大学, 大気海洋研究所, 教授 (30343099)
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研究分担者 |
北川 貴士 東京大学, 大気海洋研究所, 准教授 (50431804)
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研究期間 (年度) |
2016-07-19 – 2019-03-31
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キーワード | シロサケ / 三陸 / 生態 / 民俗学 / 生物資源像 |
研究実績の概要 |
近年、自然条件下で繁殖するシロサケ個体群の重要性が再認識されている。しかし、三陸沿岸におけるシロサケの自然産卵に関する情報は皆無であり、その実態把握が急務といえる。そこで平成26-27年シーズンに大槌川・小鎚川で実施したシロサケ自然産卵の予備調査の結果の解析を行った。大槌湾水系における野生魚の産卵期は9-1月で、自然産卵の頻度から推定したいわゆる前期群と後期群の境界は10月18日ころであった。また、大槌川では河口から1-2km上流を中心に計160床の自然産卵床が確認された。流下トラップによる降海稚魚の試験採捕により、小鎚川の平均サイズが尾叉長(FL) 45mm、体重(BW) 0.6gであるのに対し、大槌川では明瞭な二峰型が認められ、小鎚川と同じモードの他にFL65mm、BW1.9gの大型の個体群が存在することがわかった。大槌川のふ化放流事業はほぼ震災前のレベルまで復旧したものの、小鎚川では未だ中断されたままである。このため、大槌川の小型群および小鎚川の稚魚は自然産卵に由来する野生魚、大槌川の大型個体はふ化放流魚と推察される。今後、安定同位体比などを用いて正確にこれらを判別する方法を開発し、大槌湾水系におけるシロサケ天然産卵の実態と稚魚の降海行動などを明らかにする。一方、三陸のサケの民俗学研究を推進するため、東北歴史博物館の小谷竜介副主任学芸員の助言のもと、国立民族学博物館外来研究員の吉村健司氏を研究員として雇用することとした。吉村氏は平成29年4月1日に岩手県・大槌町にある東京大学・大気海洋研究所・国際沿岸海洋研究センターへ赴任し、今後、三陸沿岸での研究にむけた準備を開始する。また、本研究のコンセプトを本州・東北地方のサケ研究者に広く周知し、協力を得るため、平成27年7月22日に東京大学大気海洋研究所共同利用研究集会「南限のサケ研究-地域性に基づく新たな生物資源像-」を開催した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26-27年シーズンに大槌川・小鎚川で実施したシロサケ自然産卵群の予備調査の結果を学術論文として公表した。これは三陸のシロサケ自然産卵に関する初めての量的報告であり貴重な記録と考えている。予備調査で得られた稚魚標本を用いて耳石の炭素・酸素安定同位体比(δ13C、δ18O)および筋肉の炭素・窒素安定同位体比(δ13C、δ15N)による人工ふ化放流魚と野生魚の判別法の有効性を検討したところ、群れごとの差は検出されるものの重複が大きく、特定の個体の判別には至らないと考えられた。一方、三陸沿岸を中心とする分布南限域のサケ・マス個体群に関する知見を取りまとめ、その地域的生態特性を明らかにするとともに、民俗学的側面にも焦点を当て、甚大な震災被害を受けた東北・太平洋岸サケ資源の生物・生態学的および文化的価値を再構築することを目的として、平成27年7月22日に東京大学大気海洋研究所共同利用研究集会「南限のサケ研究-地域性に基づく新たな生物資源像-」(コンビーナー:青山潤・北川貴士・兵藤晋)を開催した。ここで得られた本州・東北地方のサケ研究ネットワークは、情報交換並びに共同研究プラットフォームとして、今後重要な役割を果たすことが期待される。
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今後の研究の推進方策 |
降海稚魚の予備調査結果について公表の準備を進めるとともに、同様の手法による調査を継続的に実施する。また、安定同位体による野生魚・放流魚の判別についても、さらに詳細な検討を加え、手法の確立を目指す。本研究で得られたシロサケの生態特性については、我が国屈指のサケ研究者の集まりである「サケ学研究会」や各種学会やシンポジウムなどで公表することにより、様々な地域の知見とあわせて三陸独自の地域性を明らかにする。一方、三陸沿岸のサケの民俗学研究については、一部地域を除いてこれまでほとんど知見がなく、今後、集中的に実施していく予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
国内の文化人類学における漁労研究を専門とする若手研究者が少なく、本研究の大きな柱となるサケの民俗学研究を推進する十分な知識と経験を有する人材の確保に予想以上の時間を有したため、想定していた当該研究員の人件費分が未使用となった。
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次年度使用額の使用計画 |
次年度より人類生態学を専門とする吉村健司氏を民俗学担当研究員として、研究代表者のもとに配置する準備が整った。残りの研究期間は2年間となったため、本研究の終了・取りまとめまで同氏を雇用することが可能となった。
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