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2005 年度 実績報告書

化学的原理に基づくマイクロポンプ・バルブの研究

研究課題

研究課題/領域番号 17040008
研究機関筑波大学

研究代表者

鈴木 博章  筑波大学, 大学院・数理物質科学研究科, 教授 (20282337)

キーワードポンプ / バルブ / エレクトロウェッティング / 気泡 / 微小化学分析システム
研究概要

化学的原理に基づくマイクロポンプ・バルブの研究を行った。本研究では、表面張力および電極反応に伴って発生するガスにより駆動するポンプ・バルブを作製し、評価を行った。送液のための駆動力を発生させるために、エレクトロウェッティングに着目した。電極とPDMSの突起構造の間に溶液を閉じ込め、電極の電位を変えることにより、その濡れ性を変化させ、複雑な流路ネットワーク中でも、バルブなしで、自由に送液方向を制御できた。また、この原理はバルブを形成するのにも用いることができ、溶液の混合や排出にも利用することができた。これにより、複数溶液を逐次反応槽に導入する機構などを実現した。表面の親水性、疎水性は表面の微細な3次元構造によっても大きく変わる。そこで、PDMSで形成した微小な突起状構造アレイ上に金電極を形成し、エレクトロウェッティングの様子の変化を調べた。その結果、微細構造を変えることにより、濡れ性の変化を増大できることが確認された。この結果は次年度の研究に生かしてゆく。また、まだ研究途中であるが、毛細管現象を利用し、流路構造で流速を固定するマイクロポンプも作製・評価中である。
ガスの生成・消滅を利用するシステムでは、白金黒電極上で水素を発生・消滅させ、ダイヤフラムの変位に変える。インスリン投与システムをこの原理をもとに試作し、ラットを用いて評価を行った。また、ポンプ、バルブを集積化したシステムを作製し、Y字型流路で順次溶液を送液・混合できることを示した。
上記のポンプ・バルブは微小化学分析システムの重要な構成要素として機能しうる。応用例として、アンモニア、尿素、クレアチニン、アミノ酸、タンパク質などの濃度を測定する微小システムも作製・評価を行った。

  • 研究成果

    (6件)

すべて 2006 2005 その他

すべて 雑誌論文 (5件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] Microanalysis system for pO_2, pCO_2, and pH constructed with stacked modules2005

    • 著者名/発表者名
      S.Kojima et al.
    • 雑誌名

      IEEE Sensors Journal 5(5)

      ページ: 1120-1126

  • [雑誌論文] On-chip microfluidic transport and mixing using electrowetting and incorporation of sensing functions2005

    • 著者名/発表者名
      W.Satoh et al.
    • 雑誌名

      Anal.Chem. 77(21)

      ページ: 6857-6863

  • [雑誌論文] Micro analysis system for pH and protease activities with an integrated sample injection mechanism

    • 著者名/発表者名
      K.Morimoto, et al.
    • 雑誌名

      Biosensor and Bioelectronics (in press)

  • [雑誌論文] Microfluidic device for sequential injection and flushing of solutions and its application to immuno sensing

    • 著者名/発表者名
      N.Nashida et al.
    • 雑誌名

      IEEJ Trans.SM (in press)

  • [雑誌論文] Bio-chemical sensing using an integrated microfluidic transport system based on electrowetting

    • 著者名/発表者名
      H.Hosono et al.
    • 雑誌名

      IEEJ Trans.SM (in press)

  • [産業財産権] 特許2006

    • 発明者名
      鈴木 博章他
    • 権利者名
      筑波大学
    • 産業財産権番号
      特願2006-63052
    • 出願年月日
      2006-03-08

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公開日: 2007-04-02   更新日: 2016-04-21  

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