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2007 年度 実績報告書

シアノボランの炭素-炭素多重結合への付加反応を機軸とする新分子変換

研究課題

研究課題/領域番号 17065012
研究機関京都大学

研究代表者

杉野目 道紀  京都大学, 工学研究科, 教授 (60252483)

キーワード触媒的ホウ素化 / シアノホウ素化 / クロスカップリング / レトロアリル化 / カルボホウ素化 / パラジウム触媒 / ニッケル触媒 / 立体相補的合成
研究概要

炭素資源の効果的な利用に基づいた新規機能物質群の創出にむけて、小分子を効率的に活性化する新しい手法や、高度の官能基化を選択的に行う有機合成化学手法の開拓が望まれている。本研究期間において、シアノホウ素化の合成化学的利用に関する検討と、立体選択的カルボホウ素化反応の開発を行ったので報告する。
(1)シアノホウ素化/レトロアリル化
パラジウム触媒によるアルキンの分子内シアノホウ素化は、炭素-炭素三重結合へのシアノ基とボリル基の位置および立体選択的導入に有効である。一方で、シアノボリル部位を導入するための連結部位を必要とし基質構造が限定される点で、合成化学的利用に制限があった。今回、本特定領域研究大嶌幸一郎教授のグループとの共同研究により、分子内シアノホウ素化生成物を鈴木-宮浦カップリングおよびレトロアリル化カップリングを用いて変換することにより、分子内反応や利用した連結部位の除去を伴った多置換α,β-不飽和ニトリルの合成を達成した。
(2)カルボホウ素化
我々は既に、分子内にアルキン部位を有するクロロボランが、ニッケル触媒存在下でアルキニルスズ化合物と反応し、炭素-炭素3重結合に対するカルボホウ素化生成物を与えることを見出している。この反応は有機スズ化合物からのトランスメタル化を重要なステップとして含んでいるが、有機基としてはアルキニル基やアリル基、無置換ビニル基以外を導入することは困難であった。今回、有機スズにかえて、有機ジルコニウムをトランスメタル化試薬として用いることで、より基質一般性の高い立体選択的分子内カルボホウ素化反応を実現した。

  • 研究成果

    (5件)

すべて 2008 2007 その他

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件) 図書 (1件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] Palladium-Catalyzed trans- and cis-Carboboration of Alkynes Tethered to Chloroborane with Organozirconium Reagents : Ligand-Dependent Complementary Stereoselectivity2008

    • 著者名/発表者名
      Michinori Suginome
    • 雑誌名

      J.Am.Chem.Soc. 130

      ページ: 2918-2919

    • 査読あり
  • [雑誌論文] Synthetic Application of Intramolecular Cyanoboration on the Basis of Removal and Conversion of a Tethering Group by Palladium-Catalyzed Retro-allylation2008

    • 著者名/発表者名
      Michinori Suginome
    • 雑誌名

      Synlett

      ページ: 423-427

    • 査読あり
  • [学会発表] Efficient Accesses to Organoboron Compounds for Organic Synthesis2008

    • 著者名/発表者名
      Michinori Suginome
    • 学会等名
      China-Japan Joint Symposium on Functional Materials toward Future Catalysts
    • 発表場所
      北京(中国)
    • 年月日
      2008-01-16
  • [図書] Comprehensive Organometallic Chemistry III, Vol.102007

    • 著者名/発表者名
      Michinori Suginome(分担執筆)
    • 総ページ数
      869
    • 出版者
      Elsevier
  • [備考]

    • URL

      http://www.sbchem.kyoto-u.ac.jp/suginome-lab/

URL: 

公開日: 2010-06-11   更新日: 2016-04-21  

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