| 研究概要 |
本研究では,市民が興味を持って防災活動を行うことを促進させることを目的として,地震危険度デジタルシティの作成方法について検討し,主に横浜市を対象としてデジタルシティを試作する.
本年度は,以下の3つについて検討を行った.
1)地震時における都市域での斜面崩壊危険箇所の分布を詳細に把握するために,高解像度な数値標高モデルを用いて,危険箇所を抽出する方法を提案した.ここでは,横浜市南区を対象として,斜面崩壊危険箇所の定義を画像処理の手法に取り込むことで,急傾斜地を抽出することを試みた.抽出結果は既存の危険箇所マップと概ね一致しており,本手法の妥当性が確認された.
2)デジタルシティでは,想定地震時に推定される建物被害の分布をコンピュータ上に表現する.ここで,建物被害を適切に推定するためには,地震動強さと建物被害の関係を実データに基づいて詳細に検討しておく必要がある.そこで,2004年新潟県中越地震における計測震度と住家被害率のデータを収集・整理し,両者の関係について検討した.ここでは特に,本震だけでなく余震の影響も考慮して検討した.その結果,震度が大きくなるにつれて被害率は増加する傾向がみられ,1995年兵庫県南部地震における関係と比較すると,同程度の震度でも被害率は全体的に低くなっており,被害率には地域間の差異がみられることを示した.
3)市民がより興味を持てるような地震ハザードマップを作成するためには,3次元による表現が適切であると考えられる.そこで,横浜市を対象として,各種GISデータ,地形データ,航空写真を利用して,3次元デジタルシティを作成した,各建物には実際の建物写真等のテクスチャを貼り付け,マップ上には想定地震における震度分布,液状化危険度,斜面崩壊危険度も併せて表示することで,よりリアルで,危険度を把握しやすいデジタルシティを構築することを試みた.
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