| 研究概要 |
巨大地震時における長周期地震動は、大規模堆積盆地構造によって成長し、高度化する大都市圏における長周期構造物に様々な被害を引き起こす可能性がある。本研究は近い将来発生が懸念される巨大地震(東南海・南海地震)を対象とした大都市圏(大阪や名古屋)での長周期構造物の被害予測と被害軽減化対策を目的としている。今年度はまず、被害予測に必要な高精度な強震動予測に不可欠な震源のモデル化手法の検証とともに、補強や改良を行った。具体的には、2003年十勝沖地震や2005年宮城県沖の不均質な震源特性を調べ,強震動予測レシピに従った特性化震源モデルの適用可能性を検討した。その結果、レシピの枠組みの中では断層面での平均的な応力降下量の地域的な設定が重要であることを示した。特に、1978年と2005年の宮城県沖地震(M7.4とM7.2)では規模は異なるものの、高周波地震動の生成に関して共通点があり、地域性の導入が有効であるとの示唆を得た。
次に、大都市圏での高精度な長周期地震動予測を実現するため,長周期地震動の生成・成長に大きく関わる堆積盆地構造に関して、国や地方自治体などによる大阪平野や濃尾平野の3次元地下構造データを収集し、長周期地震動予測のためのモデル化を行った。また、基礎データの希薄な大阪平野南部地域における微動探査や地震観測記録のシミュレーションによって,地震波の伝播や生成をより高精度に再現できるように地下構造モデルの改良を行っている。
最後に、長周期地震動に対する種々の構造物の応答を定量的に理解するため、紀伊半島南東沖の地震時における長周期構造物での観測記録を収集した。また、高層・超高層建物の被害予測を行う予備的検討として、典型的な高層建物モデルを設定し、広帯域地震動及び短周期成分をカットした狭帯域地震動による応答計算を行い,精度の高い建物応答を求めるために必要な地震動の条件を検討した。
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