| 研究課題/領域番号 |
17330186
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
猪瀬 武則 弘前大学, 教育学部, 教授 (40271788)
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| 研究分担者 |
山根 栄次 三重大学, 教育学部, 教授 (50136701)
栗原 久 信州大学, 教育学部, 助教授 (00345729)
阿部 信太郎 城西国際大学, 経営情報部, 講師 (40348438)
山岡 道男 早稲田大学, 大学院アジア太平洋研究科, 教授 (90220235)
淺野 忠克 山村学園女子短期大学, コミュニケーション学科, 講師 (00310285)
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| キーワード | 多面的・多角的 / 経済リテラシー / 政策評価学習 / マクロ経済学の不同意 |
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| 研究概要 |
今年度、カリキュラム・内容開発班(猪瀬・山根・栗原)と、経済リテラシー調査班(山岡・淺野・阿部)について、分担者の入れ替えと相互協力を図った。
カリキュラム・内容開発班の成果は、次の二点である。第一に、「多面的・多角的」経済カリキュラムに関する海外調査(米国、英国、オーストラリア)を継続実施したことである。米国のマクロ経済主体のカリキュラム、連邦準備制度シカゴの金融政策多角カリキュラムなどの分析成果を得た。また、英国のビジネスカリキュラムにマクロ主体の多面カリキュラムを確認した。第二に、内容開発モデルを構成したことである。昨年本年度の調査、及び、試行によって、「多面的・多角的」を、「内容面と認識主体」に分け、多元的内容構成と構成主義的な生徒の取り組みの必要性を導出し、それをもとに、内容開発の骨格を明確化している。「多面的・・マクロ経済での不同意に肉薄」することであり、「多角的・・構成主義理論によるカリキュラム教材」の具体化を図った。それが、内容開発の原理から、マクロ・国際経済・企業家教育・金融教育などのトピック教材である。
一方、経済リテラシー調査班は、米国の開発したリテラシーテスト問題を基礎に調査用紙を作成し、日本国内の調査を完了した。データは600で、米国の2000に及ばず、また地域的偏りも見られるため、最終年度での補充が必要である。途中経過を報告すれば、稀少性・機会費用を中心とした基本的経済概念の認識はわずかである。しかし、にもかかわらず、4択の内、25%以上の正解を得ていることは、現行カリキュラムに設定されず、また、意図的に教師が教育しないにもかかわらず、一定の認識を持っていることを示唆している。これらのこれらの調査分析を補充・拡充することにより、経済をとらえる上での「多面的・多角的」の実相を明らかにすることができる。
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