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最終年度の今年度は、適正量と異なる収縮を与えてしまうケースを考えている。前年度まで、収縮量の実測を行っているが、実測している収縮と、曲面形成に必要な面内ひずみとは必ずしも直接対応をしない。したがって、実際に生じた面内ひずみの分布が如何なるものであっても、共通の変形様式に規格化した場合のひずみ分布で表現しなおす必要があり、さらにその分布はレーザフォーミングで付与が可能な分布でなくてはならない。そこで、理論的観点と技術的な観点から、以下の2点について検討した。得られた結論を以下に要約する。
1)曲面成形に関る面内ひずみの到達量の測定
標点間の距離変化から面内ひずみを求める方法は、曲面成形の達成度を測る指標に成り難いことを示した。これに代わる方法として、曲面の形を表す3次元座標データから制作途中の曲面を数式化し、測地線を描くことで得られる面内ひずみ値は、目的曲面を作るに必要な面内ひずみの蓄積量を示しており、達成度を示す指標に成ることを示した。
2)投入面内ひずみ量を乱す因子
板端部での収縮不足は、加熱の方向の影響も受けることを示した。これにより、板端部では、高温域寸法を小さくかつ大きさを揃えた状態で、加熱条件の決定を行えば、加熱場所を気にせず採用できる加熱条件を決定することができることが分かった。
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