| 研究課題/領域番号 |
17390192
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| 研究機関 | 帝京大学 |
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研究代表者 |
大脇 和浩 帝京大学, 医学部, 講師 (60297124)
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| 研究分担者 |
橋本 英樹 東京大学, 医学部, 教授 (50317682)
矢野 栄二 帝京大学, 医学部, 教授 (50114690)
石川 ひろの 滋賀医科大学, 医学部, 准教授 (40384846)
田宮 菜奈子 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (20236748)
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| キーワード | 介護保険 / 世帯機能 / 高齢者 / 機能予後 / 配偶者 |
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| 研究概要 |
少子高齢化や多世代世帯の減少により、家族を中心としたインフォーマルケアの機能はほとんど期待できなくなってきている。高齢者の増加は今後も予想され、長期ケアにかかるコストの問題はさらに大きくなると思われる。介護保険制度が導入時に比べ、サービス給付費はすでに2倍近くとなりつつあり、制度の改革が迫られている。その中でも施設入所にかかるコストは大きく、在宅ケア継続の要因を探求することは重要である。施設入所の要因は様々で複雑であり、本人の障害の状況に加え、世帯・介護者の要因が大きく関係している。社会的支援(ソーシャルサポート)という概念が健康面に与える影響が再び注目され始めている。家族中心のケアをすでに期待できない以上、こういった社会的支援の影響について調査することは重要であろう。
今回我々は介護保険制度で要介護2〜5度といった施設入所もしくは入院のハイリスクの高齢者を対象に、1年後の在宅介護継続に関連する要因について調査した。高齢化の進む地方の5町における住民を対象とし、行政から介護認定情報、介護保険給付情報、アンケート調査の結果を入手した。施設入所の希望がある者やすでに申請している者などは除外した結果、244名が同定され、そのうち1年後在宅介護が継続されていた者は200名であった。多変量解析の結果、性、年齢、要介護度、世帯構成、サービス利用で調整した上で、頼りになる友人がいることは在宅介護の継続と有意な関連が認められた。
社会的支援の奨励は施設入所予防に有用である可能性がある。
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