| 研究課題/領域番号 |
17390192
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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| 研究機関 | 帝京大学 |
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研究代表者 |
大脇 和浩 帝京大学, 医学部, 講師 (60297124)
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| 研究分担者 |
橋本 英樹 東京大学, 医学部, 教授 (50317682)
矢野 栄二 帝京大学, 医学部, 教授 (50114690)
石川 ひろの 滋賀医科大学, 医学部, 准教授 (40384846)
田宮 菜奈子 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (20236748)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2007
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| キーワード | 介護保険 / 世帯機能 / 高齢者 / 機能予後 / 配偶者 |
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| 研究概要 |
脳卒中は寝たきりの主要な原因の一つであり、高齢化に伴いますます重要な疾患となりつつある。脳卒中急性期入院後、他の関連する臨床的・社会的因子とともに家族構成が自宅退院ならびに入院期間に与える影響を調査した。地域の脳神経外科病院に入院した患者158名(脳梗塞114名、脳内出血44名)を評価した。そのうち自宅退院したものは98名であり、低ADLなどが自宅退院できないことと有意な関連があったが、家族構成との関連はみられなかった。しかし自宅退院した者のうち、入院日数を予測する重回帰分析を行った結果、低ADLが長期入院の主要な予測因子であったことに加え、家族構成では子と同居している者に比較して、夫婦のみの家庭では男女で全く反対の影響がみられた。男では妻がいる場合入院期間が短く、女では夫がいる場合長い傾向があった。このことから、脳卒中入院後早期自宅退院のためには家族構成も考慮に入れた対応が必要と考えられた。
多世代世帯の減少により家族を中心としたインフォーマルケアの機能はほとんど期待できなくなりつつある中、友人や社会活動への参加が生存を含む様々な健康要因に関連するといった報告がある。コストの面から特に影響の大きい施設入所をアウトカムとし、今回調査を行った。介護保険制度で要介護2〜5度といった施設入所もしくは入院のハイリスクの高齢者を対象に、1年後の在宅介護継続に関連する要因について調査した。高齢化の進む地方の5町における住民を対象に244名を同定、そのうち1年後在宅介護が継続されていた者は200名であった。多変量解析の結果、性、年齢、要介護度、世帯構成、サービス利用で調整した上で、頼りになる友人がいることは在宅介護の継続と有意な関連が認められた。社会的支援の奨励は施設入所予防に有用である可能性がある。
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