| 研究課題/領域番号 |
17402037
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 海外学術 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
清水 一彦 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (20167448)
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| 研究分担者 |
渡邉 聡 広島大学, 高等教育研究開発センター, 准教授 (90344845)
山田 礼子 同志社大学, 文学部, 教授 (90288986)
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| 連携研究者 |
藤田 晃之 国立教育, 政策研究所, 総括研究官 (50261219)
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| 研究期間 (年度) |
2005 – 2008
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| キーワード | 義務教育制度 / いじめ / 不登校 / 教員養成 / カリキュラム |
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| 研究概要 |
わが国における近年の中高一貫制の実施や高大連携あるいは幼小連携といった制度改革や改善は、すでにわが国の6・3・3教育制度の根幹を揺るがすものとなっている。本学術調査は、わが国の教育制度研究者が中心となり、アメリカのいじめ研究者あるいはカリキュラム研究者との共同調査によって、移行期の年齢層の新たな教育制度の創造を目指すものである。わが国における近年の中高一貫制の実施や高大連携あるいは幼小連携といった制度改革や改善は、すでにわが国の6・3・3教育制度の根幹を揺るがすものとなっている。本学術調査は、わが国の教育制度研究者が中心となり、アメリカのいじめ研究者あるいはカリキュラム研究者との共同調査によって、移行期の年齢層の新たな教育制度の創造を目指すものである。
結論としては、6・3・3制の区切りを含む義務教育制度の再編問題は、教員養成や子どもの発達あるいはカリキュラムなど総合的な視点からとらえる必要がある。とくにいじめや不登校などの問題行動をなくすためには、初等・中等教育の制度的区切りを変更する必要があり、また長期インターンシップ等を組み込んだ教員養成プログラムのほか、教職経験を有するカウンセラーの配置、学校における教師の意識統一や協働体制の確立、学習集団の見直し等が重要な課題となる。
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