|
本研究は、個人を中心とした家族生活が顕著になってきたという社会背景の変化が居住形態に及ぼす意味を明確にするとともに、今後求められる居住形態と住宅計画の課題と展望を抽出することに目的がある。本年度は、(1)単身者向け住宅などの調査、(2)居住形態とライフスタイルに関する研究・資料の収集と再構築、(3)家族に関する分析研究、を行った。得られた成果は以下のようである。
1.単身者向け住宅などの調査:
住宅間取りや物件資料の収集・整理とあわせて住宅着工統計にもとづく分析を行った。これによって首都圏で小規模住戸が著しく増加しているなど、都市圏域別の特徴や時期別傾向がほぼ明らかになった。また地域に着目して、世帯と住宅だけの相互関係でなく地域空間・地域社会をも含めた居住スタイルを把握するために、町丁字程度の地区レベルにおける検討を行った。鉄道沿線に単身者が集中する傾向が認められ、かつての単身者集中地区と重なり合いながらも異なる展開をしていると現地の予備調査などから認められた。典型地区を抽出し現地調査を行うなどの詳細な分析は次年度に継続する。
2.居住形態とライフスタイルに関する研究・資料の収集と再構築:
資料収集・整理を行ったが、社会学関係の文献に示唆に富むものは多いが、住宅計画に直接関連するものは少ないことが確認された。また篠原らの研究成果は興味深く関連も深いが空間的側面のモデル化に重きがあり、居住形態として普遍化するには至っていない。独自調査の必要性が明らかになった。
3.家族に関する分析研究:
首都圏などについて国勢調査の詳細な分析により世帯特性の過去20年程度の変化の研究を行い、単身者が20歳代後半から30歳代で増加していることや、男性と女性とで出身地などの条件に相違のあることを明らかにした。また離別の増加など、世帯維持傾向が薄弱になっている様子がうかがえた。
|
